最近では、出生前診断の中でもより安全で、高い検査精度を誇るNIPT（新型出生前診断）を選ぶ妊婦が増えています。そこで今回は、NIPT検査とはどのような検査なのかを簡単に説明しつつ、最も気になる費用相場について紹介します。また、他の出生診断との費用の違いや、医療費控除や補助金は受けられるのかなど、NIPT検査にまつわるお金の疑問をまとめて解説しましたので、ぜひ参考にしてください。

NIPT（新型出生前診断）はどんな検査？

NIPT(新型出生前診断)は、母体からの採血だけでお腹の赤ちゃんに染色体異常の可能性があるかどうかを調べる、任意のスクリーニング検査です。従来の出生前診断よりも優れた検査精度と安全性を持つNIPTは、多くの注目を集めています。

＜NIPTの検査結果は決定的なものではない＞

NIPTで調べられる染色体異数性は以下の通りです。主な対象疾患は21トリソミー、18トリソミー、13トリソミーの3種類ですが、その他の染色体疾患、性染色体（XXおよびXY）の異常、または微小欠失症などについても調べることができます。ただし、NIPTは疾患の可能性が高いか低いかを判断する「非確定的検査」です。結果を確定させる場合には、羊水検査や絨毛検査などの「確定的検査」を受ける必要があります。

• ダウン症候群（21トリソミー）
• エドワーズ症候群（18トリソミー）
• パトウ症候群（13トリソミー）
• ターナー症候群
• クラインフェルター症候群
• ヤコブ症候群
• トリプルX症候群

特長①ほかの出生前診断にくらべてリスクが少ない

NIPTでは、母体の血液に含まれた胎盤由来のDNAを調べます。検査方法は母体の腕から20㏄程度の採血をおこなうだけなので、流産や早産のリスクはほとんどなく、安心して受検することができます。

一方、「確定的検査」に分類される羊水検査や繊毛検査では、胎盤に注射針を刺さなければならず、胎児流産の確率が0.1～1％と、NIPTに比べるとリスクが高い傾向があります。

特長②NIPTなら妊娠10週目から診断できる

NIPTは妊娠10週頃から受検できる点も大きな特長です。同様に、10週から検査可能と言われている繊毛検査は、さまざまな要因から、実際には11～13週に実施されています。また、羊水検査は、羊水がある程度貯まる15～18週にならないとおこなうことができません。

NIPT検査で早期に胎児の状態を把握することで、検査結果を考慮して羊水検査を受けるかどうかを判断することができます。また、その後の妊娠生活や育児環境を整える時間と精神的な余裕も得られます。

特長③NIPTは染色体異常の検査制度が比較的高い

最も注目すべきNIPTの特長は、99.0％以上の確率で判定できる検査精度の高さです。NIPTと同様に非確定的検査である超音波検査や母体血清マーカーの検査感度は80～85％と言われているため、その精度の高さは明白です。
とはいえ、NIPTの検査精度は100％ではありません。ある一定の割合で、偽陽性や偽陰性という結果が出てしまうケースがあることを理解しておきましょう。

NIPT検査は誰でも受けられるわけではない

NIPT検査を受けられる施設は、日本医学会・日本産科婦人科学会によって認証された「認証施設」と「非認証施設」の2つに分かれており、下記の条件を満たさない人は、認証施設の医療機関ではNIPT検査を受けることができません。

なお、非認証施設では以下の条件を満たしていない人でも、NIPT検査を受けることができます。ただし、一部の施設ではカウンセリングやフォローが提供されていないこともあるため、NIPT検査を受ける際は、カウンセリングが受けられる施設を選ぶことをおすすめします。

• 出産時の年齢が35歳以上
• 胎児エコーや母体血清マーカー検査で染色体異常の疑いがある
• 以前に染色体異常をもつ子どもの妊娠または出産経験がある
• 両親に一定の染色体異常がある

NIPTの検査費用の相場は21万円程度

NIPT検査費用の相場は21万円程度ですが、実際の費用は、「認証施設」や「非認証施設」など検査を受ける医療機関によって8万～30万円以上と大きく異なります。また、NIPT検査の基本価格には13/18/21トリソミーと性染色体検査が含まれていますが、検査の範囲を拡大したり、遺伝カウンセリング、アフターフォローを含むプランを選択すると、かかる費用はさらに変動します。

＜地域によっても価格は変わる＞

また、NIPTの検査費用は都市部と地方地域によっても異なる場合があります。一般的には、家賃などの固定費が安い地方地域の方が価格を抑えられる傾向があります。そのため、最適NIPT検査を受けるためには、複数の医療機関のプラン内容と価格を慎重に比較することが重要です。

NITPは保険適用外の自費診療

NIPTの検査費用が施設によって異なる理由は、保険適用外であるからです。そのため、医療機関は、その他の妊娠・出産に関わる費用と同様に、独自の価格を設定することができます。NIPT検査で陽性反応が出たとしても自費診療となります。

NIPTの費用に含まれているもの

一般的なNIPT検査費用には以下の項目が含まれていますが、医師の専門性や検査機関の実績、結果の通知方法やアフターフォローの有無などの要素によって価格は変動します。また、検査を受ける医療機関によっては、これらの費用の以外に、追加オプションや遺伝カウンセリング、陽性時の確定的検査を希望する場合には、別途費用がかかる施設も存在します。

したがって、NIPT検査を受ける施設を選択する際は、費用面だけではなく安全性や信頼性はもちろん、検査内容がどこまでカバーされているのかなど、提供されるサービスと検査の質を見極めることが大切です。

• 医師による検査説明・カウンセリング
• 採血
• 検体の輸送、
• 培養などの処理と解析
• 結果の通知とアフターフォロー

NIPTが受けられる施設は2つに分かれる

NIPT検査を提供している施設は、主に「認証施設」と「非認証施設」の2つに分けられ、それぞれの施設によってかかる検査費用もそれぞれ異なります。以下では、それぞれの施設の特徴と費用相場を見ていきましょう。

認証施設のNIPT検査費用は10～30万円以上

「認証施設」とは、日本医学会が運営する出生前検査認証制度等運営委員会が認証したNIPT検査施設です。認証を受けるためには、専門外来を設けたり、NIPTを含め出生前診断に精通した臨床遺伝専門医師を在籍させるなどの条件をクリアしなければなりません。

＜費用が非認証施設より高額になることも＞

認証施設でNIPT検査を受ける場合の費用相場は10～20万円ほどです。認証施設では、遺伝の専門家による診察やカウンセリングを受けられたり、陽性判定となってもフォロー体制が万全など、一定以上の水準の医療技術と医療環境が整っていることにより、かかる検査費用は非認証施設よりも高い傾向があります。また、より迅速により多くの遺伝子情報を求める場合は、さらに高額な費用がかかる可能性があります。

非認証施設のNIPT検査費用は8～20万円以上

「非認証施設」とは、出生前検査認証制度等運営委員会に認証されていない施設のことを指しますが、決して違法性があるわけではありません。また、NIPT検査の精度自体もほとんど変わりません。ただし、臨床遺伝専門医や認定遺伝カウンセラー、遺伝看護専門看護師が在籍していない施設が多く、十分なカウンセリングやアフターフォローを受けられない可能性があります。

＜基本検査だけなら認証施設よりも安いケースも＞

非認証施設でNIPT検査を受ける場合の費用相場は８～20万円ほどです。非認証施設のNIPTでは、基本検査以外に追加する検査項目の内容やオプションによってかかる費用が変動します。NIPT検査費用が比較的安い施設では、基本的なNIPT検査のみを提供しています。

NIPTと他の出生前診断との違いと費用の差は？

NIPTの検査費用は、他の出生前診断よりも高額な費用がかかる可能性があります。この項目では、NIPTと他の出生前診断の違いを検査方法や特徴、費用目安に分けて比較してみましょう。

検査の種類の検査名		検査できる周期	費用目安	検査方法
非確定的検査	NIPT	10～16週	8万～30万円以上	母体採血
	コンバインド検査	11～13週	5万円前後	超音波検査 母体採血
	母体血清マーカー検査	15～18週	2～3万円	母体採血
確定的検査	羊水検査	15～16週	10万～15万円	羊水採取
	絨毛検査	11～14週	10万～20万円	細胞採取

非確定的検査：コンバインド検査

コンバインド検査は、超音波検査と母体血清マーカー検査を組み合わせて、18・12トリソミーの疾患の可能性を調べる検査です。比較的低価格の検査でありながら、検査精度が約80～90％前後と高いところが特長です。ただし、NIPTと同じく非確定的検査です。

非確定的検査：母体血清マーカー検査

母体血清マーカー検査は、母体採血によりおこなわれる非確定的検査です。母体血清マーカーの検査精度は約80～85％ですが、比較的低価格で検査を受けることができます。ただし、妊婦が高齢の場合は、陽性の可能性が高くなることがあります。

確定的検査：羊水検査

羊水検査の費用は比較的高額ですが、胎児の先天異常をほぼ100％の精度で診断することができる確定的検査です。ただし、検査は羊水穿刺によっておこなわれるため、0.5%未満（0.2〜0.3%）の確率で流産や早産のリスクがあります。

確定的検査：繊毛検査

繊毛検査も、費用が比較的高額な確定的検査です。この検査では、胎盤の一部である繊毛組織を採取し、ほぼ100%の確率で先天異常を診断することができます。繊毛検査は流産や早産の確率が約1％と羊水検査よりも高めですが、危険性が高いわけではありません。

NIPT検査の費用は医療費控除を受けられない

NIPTの検査費用は、他の検査に比べて高額です。しかし、NIPT検査は胎児の健康状態を確認する検査であることから、医療費控除の対象にはなりません。

ただし、NIPT検査による陽性結果から「中絶」という治療を選択しなければならないケースに限り、中絶費用と羊水検査費用も含めた領収書を添付して申請すれば、例外的に医療費控除を受けられる可能性があります。

NIPT費用に使える補助金もない

欧米では全ての妊婦が公費でNIPTを受けることができますが、日本にはNIPTの検査費用を補助する制度はありません。NIPT検査を受ける際は、医療費控除や補助金制度の適用外であることをよく理解したうえで検討しましょう。

NIPTの検査費用にはフリーローンが使える

 NIPT検査の必要性を感じるけれど、資金面での不安がある場合は、ローンの利用も検討してみましょう。NIPT検査の費用にはフリーローンが活用できます。

＜より低金利なフリーローンを効率良く探すならクラウドローン＞

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＜申込から融資までがスピーディー＞

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NIPTは費用と検査目的を理解してから受検しよう

NIPT検査は、安全性と検査精度に優れた出生前診断のひとつです。ただし、NIPTの検査費用は高額になる可能性があり、医療費控除や補助金の対象にはなりません。そのため、かかる費用は、全額自己負担となることを理解しておく必要があります。

また、NIPT検査にかかる費用は検査内容や受ける施設によって異なります。まずは、NIPT検査を受ける目的を明確にし、自分達に合った施設を選ぶことが大切です。

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