半月板損傷の治療費は、縫合術か部分切除術か、入院日数、リハビリ、同時に行う治療によって変わります。手術費だけでなく退院後の通院費まで見積もり、健康保険や給付制度を利用した後の負担を確認しましょう。この記事では治療の概要と、費用・復帰時期を相談するときの確認点を紹介します。
この記事の位置づけ:治療費と支払い方法の一般的な情報であり、個別の診断や治療方針を示すものではありません。手術の必要性、期待できる効果、合併症、リハビリや競技復帰の時期は、整形外科の担当医に確認してください。情報確認日:2026年9月9日。
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半月板は膝の中でクッションの役割をする組織です。損傷すると痛みや引っかかり、腫れ、膝が動かなくなる「ロッキング」などが起こる場合があります。診断には診察と画像検査を組み合わせ、損傷の場所や形を確認するためにMRIが用いられます。出典:日本スポーツ整形外科学会「半月板損傷」。
半月板は血流の乏しい部分が多く、自然に修復しにくい組織ですが、そのことだけで全員に手術が必要とはいえません。薬やリハビリなどの保存療法、縫合、部分切除を、損傷の状態と症状に応じて検討します。膝が伸びないなど生活に支障があるときは、自分で無理に動かして様子を見るのではなく、医療機関に相談してください。治療の考え方は金沢大学整形外科の半月板損傷の説明も参考になります。

| 術式 | 主な目的 | 相談するポイント |
|---|---|---|
| 半月板縫合術 | 損傷部を縫い合わせ、半月板を残すことを目指す | 損傷の場所や形が縫合に適しているか、術後に保護する期間 |
| 半月板部分切除術 | 縫合が難しい損傷部などを必要な範囲で取り除く | 切除する範囲、残る半月板の機能、将来の膝への影響 |
金沢大学の説明では、半月板をできるだけ温存する考え方を示し、縫合の適応がない場合には切除を最小限にするとしています。費用や早期復帰の希望だけで術式を決めず、保存療法を続ける場合との違いや、再手術の可能性も担当医に聞きましょう。出典:金沢大学整形外科。
参考として、角谷整形外科病院が公開している入院費を含む目安を紹介します。全国の相場を集計した数字ではなく、同院の掲載例です。自分の治療に適用される金額や最新の料金は、受診先に確認してください。
| 手術 | 同院の入院日数の目安 | 同院の3割負担の掲載額 |
|---|---|---|
| 縫合術 | 約14日 | 約13万円 |
| 部分切除術 | 約7日 | 約11万円 |
出典:角谷整形外科病院「低侵襲手術:関節鏡視下手術」(2026年9月9日閲覧)。掲載額は病院の概算であり、高額療養費を利用した後の自分の最終負担額と同じとは限りません。食事代、差額ベッド代、退院後の通院費などをどこまで含むかも確認が必要です。
同時に靱帯などの手術を受ける場合や入院が延びる場合には、費用も変わります。「半月板の手術」という名称だけで他院の料金と比較せず、術式・入院期間・自己負担割合・保険外費用をそろえて比較しましょう。
日本スポーツ整形外科学会の患者向け資料は、競技復帰の目安として部分切除術で2~3ヵ月、縫合術で4~6ヵ月程度を示しています。ただし競技の種類やレベルなどで異なり、この期間での復帰を保証するものではありません。復職、運転、階段、運動について、それぞれ再開の条件を確認してください。出典:同学会「半月板損傷」。
退院後も通院やリハビリが続く場合があります。医療費に加えて交通費、松葉杖などの費用、付き添い、休業による収入の変化を家計に織り込んでおくと、支払いの見通しを立てやすくなります。

保存療法には投薬やリハビリなどがあり、症状が改善しない場合などに手術を検討します。初診時の検査と、その後の再診・薬・リハビリでは費用が異なるため、1回の料金だけで年間の負担を判断しないようにしましょう。出典:金沢大学整形外科。
| 確認項目 | 医療機関への質問例 |
|---|---|
| 初回の支払い | 診察とMRIなどの検査を含めていくらか |
| 継続する通院 | どのくらいの頻度で通い、いつ効果を評価するか |
| 薬・装具 | 院外薬局や装具の費用は別か、保険給付の手続きは必要か |
| 治療の見直し | 改善しない場合、どの時点で別の方法を相談するか |
PRP、APS、培養幹細胞などの治療を提案された場合は、自分の半月板損傷に対する治療の根拠を確認してください。変形性膝関節症の痛みに関する説明を、半月板そのものの修復効果と同じ意味に受け取らないことが大切です。「手術を避けられる」「早く競技に復帰できる」といった結果も一律には約束できません。
費用は正式な治療名、保険適用の有無、片膝か両膝か、採血や組織採取・加工・投与・再診の回数をそろえて確認しましょう。自由診療の料金表にある1回分の金額と、治療全体の総額は区別が必要です。改善しなかった場合の追加費用、中止や返金の条件も確認してください。
確認先として、承認製品の情報はPMDA、再生医療等提供計画は厚生労働省の公開情報があります。提供計画の届出と、製品の承認、保険適用は別の事項です。治療の効果や安全性が国から保証されたと受け取らず、担当医にリスクや代替治療の説明を求めましょう。

高額療養費は、保険診療で負担した額が月ごとの上限を超えた場合に超過分が支給される制度です。自由診療の料金や食事代、差額ベッド代などは対象外です。入院が月をまたぐと月ごとに計算されるため、入退院予定日も伝えて病院や保険者に確認しましょう。
2026年8月からの見直しや年間上限については、厚生労働省が案内しています。上限は年齢・所得などで異なり、世帯合算や多数回該当にも条件があります。古い上限表だけで支払額を見込まず、受診月に適用される区分と窓口負担を抑える手続きを確認してください。出典:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」。
医療費控除は対象となる医療費から保険金などの補填額と一定額を差し引いて計算する所得控除で、医療費がそのまま返金される制度ではありません。自分や生計を一にする配偶者・親族の医療費を実際に支払った人が、申告の条件を確認します。収入の高い家族へ自由に付け替えられるわけではありません。出典:国税庁「医療費を支払ったとき」。
自由診療も治療目的や金額などによって対象となる場合がありますが、再生医療だから必ず控除できるとはいえません。通院に通常必要な電車・バス代などは記録を残しましょう。タクシー代は公共交通機関を利用できない場合などの例外があり、自家用車のガソリン代や駐車場代は対象外です。出典:国税庁「医療費控除の対象となる医療費」。

費用に不安があるときは、まず病院の相談窓口で見積もりや支払時期、使える制度を確認してください。そのうえで不足がある場合に、医療機関の提携ローンや銀行ローン、分割払いなどを比較します。取扱い、資金使途、審査、入金時期は商品によって異なります。
月々の返済額だけでなく金利・手数料を含む総返済額を確認し、リハビリ中の収入や追加の通院費も考えましょう。治療の効果が得られなくても返済が必要になる場合があるため、治療契約の中止・返金条件とローン契約をそれぞれ確認することが大切です。
クラウドローンも銀行ローンを比較する際の選択肢です。提示される条件と利用対象を確認し、病院への支払期限に間に合うかを金融機関に相談してください。融資や治療の効果を保証するサービスではありません。
半月板損傷は、損傷の状態や症状によって治療の考え方が変わります。治療の必要性と選択肢を担当医に聞き、入院費、退院後の費用、仕事やスポーツへの復帰条件を整理して判断しましょう。費用や通院の事情も伝えることで、無理のない療養計画を相談しやすくなります。
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