キッチンは水や火を使う場所であることもあり、不具合や汚れが生じやすく、10〜20年でリフォームが必要になることが一般的です。キッチンのリフォームにはどのくらいの費用がかかるのでしょうか。キッチンのタイプや、改修内容ごとの費用相場をご紹介します。
また、キッチンリフォームに使える費用が限られている場合に役立つ、予算別のリフォーム例や、費用を抑えるポイント、補助金制度なども解説。費用とのバランスを考えながら、納得のいくキッチンリフォームを目指しましょう。

キッチンリフォームの平均費用は100万円前後

キッチン全体をリフォームする場合、平均的な費用は100万円前後が相場です。リフォーム費用はキッチンの種類とキッチンのグレードによって変わってきます。

	シンプル	スタンダード	ハイグレード
I型キッチン	50～80万円	65～90万円	75～110万円
L型キッチン	65～90万円	75～120万円	85～130万円
対面型キッチン	75～100万円	85～130万円	95～160万円

キッチンの種類は、キッチンの形や配置によって分類され、I型キッチン、L型キッチン、対面型キッチンなどがあります。
キッチンのグレードは、各パーツの素材の違いなどで差が出てきます。シンクやワークトップ（天板）の場合、シンプルなものだとステンレス、ハイグレードなものだと人造大理石などが例に挙げられます。その他、キャビネットでは扉の素材だけでなく、引き出しのレールに静かに閉まる機構がついているかなどの機能面でもグレードが変わることがあります。

移動や壁の撤去を伴うキッチンリフォームはさらに費用が高くなる

キッチン本体をリフォームするだけでなく、キッチンを移動させたり、周辺の壁を撤去したりする場合はさらに費用が高くなります。
キッチンの移動には、水道管やダクトの配管、電気配線などの工事に10～25万円ほどが必要になるほか、内装工事費用に5～20万円ほどがかかります。
対面式キッチンの前の壁を撤去してオープンキッチンにするには、壁の撤去・補修工事で約5万円～、壁の撤去に合わせて、リビング全体の壁や天井のクロスを張りかえる場合にはさらに費用が発生します。

キッチンリフォーム費用はオプション次第でさらに高額に

キッチンリフォームのプラン作りの手順としては、まず本体の種類やグレードを選んでから、必要なオプションを検討します。
例えば、ガスコンロからIHに変更する場合は10～15万円、キャビネット部分に食器洗い乾燥機をビルトインすると8～10万円などです。
希望のオプションがある場合は、あらかじめ念頭においたうえで検討しましょう。

【費用別】どんなキッチンリフォームができる？

あらかじめキッチンのリフォームに使える予算が決まっている場合は、予算内でできることの中から、優先度の高いものを選択することが大切です。費用別のリフォームの規模感を参考にしてください。

50万円未満の費用でできるキッチンリフォーム

• コンロや水栓、レンジフードの交換：15万円程度
• 食洗器の交換：10～20万円程度
• ガスコンロをIHに交換：20～25万円程度

50万円未満のキッチンリフォームは基本的に部分リフォームになります。不具合や不満があるパーツに絞ってリフォームすることで、費用を抑えつつ快適なキッチンが手に入ります。

50～150万円の費用でできるキッチンリフォーム

• シンプルなI型キッチンの交換：50万円程度
• 対面型キッチンの交換と内装補修：110万円程度

場所を変えずに、システムキッチンを丸ごと交換する場合は、100万円前後の価格帯となります。導入するシステムキッチンによって価格が大きく変動します。

150～400万円の費用でできるキッチンリフォーム

• 壁付けキッチンをペニンシュラ型に：200万円程度
• 壁付けキッチンをアイランド型に：400万円程度

システムキッチンを新しいものに交換するだけでなく、壁付けのキッチンの場所を移動し、対面式やアイランド式に変更する場合は150〜400万円の価格帯を見込みましょう。変更後のキッチンの種類やグレード、必要な内装工事の内容によって価格が大きく変動します。

キッチンリフォーム費用を抑える方法

キッチンのリフォーム費用をなるべく抑えたい場合には、予算の範囲内で必要なリフォームだけをおこなうことが現実的です。費用を抑えるポイントをご紹介します。

キッチンリフォーム費用を抑える方法①キッチンの場所は変えない

キッチンは配管や電気配線が複雑なため、場所を移動すると工事費用が追加で数十万円かかります。できるだけ費用を抑えたいなら、現在と同じ場所にキッチンを設置するのがおすすめです。

キッチンリフォーム費用を抑える方法②複数のリフォーム業者を比較する

リフォーム費用は業者により差があるため、複数の会社から見積もりをとり、比較して選ぶことが大切です。特に、キッチンリフォームに特化している会社であれば、新築をメインに扱う工務店などより比較的安く施工できる可能性が高いです。
キッチンリフォームの費用は工事費だけでなく、システムキッチン本体や交換するパーツの金額で大きく変わってくるため、キッチンメーカーから直接、大量に資材を仕入れている業者の方が、低価格に抑えられる傾向にあります。

キッチンリフォーム費用を抑える方法③キッチンのグレードを下げる

同じサイズのキッチンでもシンプルとハイグレードでは1.5倍程度の費用の差があります。どのグレードが自分に合っているのか迷う場合は、リフォーム業者に相談してみましょう。予算内で実現できる組み合わせをプロにアドバイスしてもらうことで、満足度の高いリフォームにつながります。

キッチンリフォーム費用を抑える方法④不要な設備はつけない

ビルトインの食洗器、IH、オーブンや、高機能な収納などの設備は、費用対効果を考えて取捨選択することが大切です。メンテナンスのことなど長い目でも考え、自分にとって本当に必要なオプションを厳選しましょう。

キッチンリフォーム費用を抑える方法⑤部分的にリフォームする

キッチンリフォームの目安時期は10～20年と言われています。 メンテナンスやお手入れを適切におこなっていれば30年近く使用できる場合もありますが、10年以上使っていると各パーツに不具合が生じたり、経年劣化による汚れなどが目立ってきたりします。
キッチン全体ではなく、必要なパーツだけを部分的にリフォームすることで、費用を抑えることができます。

キッチンリフォーム費用に使える補助金が出ることも

キッチンリフォームの内容によっては、国やお住まいの自治体の補助金制度が活用できる場合があります。リフォームを検討するタイミングで、条件や申請方法などを事前にしっかりと確認し、活用したい場合は早めに申請しましょう。

省エネ改修を伴うキッチンリフォームが対象【こどもエコすまい支援事業】

「こどもエコすまい支援事業」は、住宅の省エネ改修などを支援することにより、子育て世帯や若者夫婦世帯などによる省エネ投資をサポートし、2050年のカーボンニュートラルの実現を図る国の事業です。補助金額はリフォームの内容や工事発注者の条件により変動し、1戸あたり5〜60万円となります。

リフォームに関しては、住宅の省エネ性能を高める改修が対象になるとともに、子育てに適した住宅にするための改修などを同時におこなった場合は、あわせて補助対象となります。このうち、キッチンリフォームに関連する対象改修としては、子育て対応改修という項目のなかに、家事負担の軽減につながるなどの観点から、キッチンの対面化、ビルトイン食洗器や自動調理対応コンロの設置などが含まれています。

省エネ改修と同時におこなうことが必須となるので、窓やドア、外壁などの断熱性を高める改修や、エコ住宅設備（太陽熱利用システムや、エコキュートなどの高効率給湯器など）を設置する工事などを一緒に検討している場合は、ぜひ活用したい補助金です。

申請期間は2023年3月31日〜2023年12月31日（予算上限に達するまで）で、リフォームの施工業者を通して申請します。

長寿命化や省エネ化を目的としたリフォームに【長期優良住宅化リフォーム推進事業】

「長期優良住宅化リフォーム推進事業」は、住宅の長寿命化（劣化対策や耐震性向上）や省エネ化など、長持ちする住まいに改修する性能向上リフォームを支援をする国の事業です。複数の世帯で居住できるようにするための「三世代同居対応改修工事」や、子育てしやすい環境を整備するための「子育て世帯向け改修工事費」に当てはまる場合は補助額の上限が上がり、1戸あたり250万円となります。

「三世代同居対応改修工事」の補助対象となるには、キッチン、浴室、トイレ、玄関の増設をともなうリフォームで、工事完了後いずれか2つ以上が複数箇所に設置されていることが条件です。

また、「子育て世帯向け改修工事」の補助対象にも、キッチンリフォームに関連する改修があります。例えば、子どもの様子を見守りやすい対面型キッチンへのリフォームや、家事負担を軽減する食洗機、レンジフード、コンロの取り付け工事が補助金対象となっています。

交付申請の受付期間は2023年5月8日〜2023年12月22日（予算上限に達するまで）で、申請はリフォームの施工業者がおこないます。長期優良住宅化リフォーム推進事業には、住宅性能が「評価基準」を満たすか、「認定基準」を満たすかによって元々2つのタイプがありましたが、評価基準型は2023年5月18日に募集が終了しています。認定長期優良住宅型の交付申請は現在も受付中ですので、活用したい場合は早めに業者に相談しましょう。

自治体によってはキッチンリフォーム費用に補助金が出ることも

地方自治体のなかには、独自でキッチンのリフォームが対象になる補助金を支給している場合があります。例えば東京都目黒区では、キッチンやお風呂、壁や床など、内装や外装のリフォームの際に最大10万円まで工事費用の10％の補助が受けられる住宅リフォーム資金助成制度を設けています。お住まいの自治体でも該当となる補助金制度がないか、窓口やホームページで確認してみましょう。

キッチンリフォーム費用が足りないときはリフォームローンを検討

すぐにまとまったお金が用意できないタイミングでキッチンに不具合が生じてしまったり、理想のキッチンを叶えるリフォーム費用が想定より高額になってしまったりしたときは、リフォームローンを活用するのもひとつの手です。
リフォームローンは、住宅ローンの一種で、リフォーム工事資金として利用でき、銀行や信販会社などさまざまな金融機関で取り扱われています。
リフォーム業者が信販会社と提携している場合には、リフォーム業者を通して申し込めるため手続きが簡単ですが、少しでも金利が低いものを選びたいなら銀行のリフォームローンがおすすめです。

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費用対効果を考えて納得のいくキッチンリフォームを

キッチンのリフォームは、魅力的なオプションも多く、検討していくうちについつい高額なプランになってしまいがち。本当に必要な改修なのかを吟味し、費用対効果を考えて、冷静に取捨選択することが大切です。一方で、キッチンリフォームの機会はそう何度も訪れるものではありません。この先のライフステージと毎日の調理のことを考え、どうしても諦めたくない改修については、リフォームローンを活用することも検討しながら、納得のいく選択をしていきましょう。

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POINT

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