少し前までは、お通夜や告別式などの宗教的儀式をするのが一般的でした。昨今生活様式や葬儀のあり方が変化してきたことにより、直葬や家族葬を行う方が増加傾向にあります。終活中の方は、Webサイトなどで直葬の記事を読まれたことがあるでしょう。
この記事では、直葬の費用相場と費用の内訳、メリット・デメリットや費用を安く抑えるポイントを解説していきます。直葬をご検討中の方は、ぜひご参考にされてください。

直葬は宗教儀式を省いて費用を抑えた葬儀形式

直葬は、「ちょくそう」または「じきそう」と読み、「火葬式」と呼ばれる場合があります。図のように、お通夜や告別式といった宗教儀式を執り行わず、遺体安置の後、火葬のみでお別れするお葬式のことをさします。参列者を多く招くこともなく、身内やご家族のみで2日ほどかけて執り行うことが一般的です。

直葬を選択する人が昨今増えてきましたが、なかなか理解が得られないケースもあります。後日親戚や知人から「聞いていなかった」「呼ばれなかった」「弔問したい」といった連絡が来ることも。そのため、参列者の選定や訃報の連絡、故人の会社への連絡、葬儀の服装マナーなどは丁重に行うことをおすすめします。

直葬はどんな流れでおこなう？

人は亡くなってから「24時間は火葬・埋葬をしてはいけない」と法律で決まっているため、丸1日は安置が必要になります。

直葬の手順としては、葬儀社の契約と自治体での手続きを終わらせてから、火葬当日を迎えるのが一般的です。

直葬の当日は、故人を納棺したあと参列者がそれぞれお別れを済ませたら、告別式などをせず出棺になります。出棺後、参列者は指定の火葬場へ赴き、すぐに火葬となります。希望があれば炉前での僧侶の読経と焼香を行えますが、10分程度のお経に限られる場合がほとんどです。

直葬の費用相場は20万円程度

多くの葬儀社において、直葬プランを取り扱っており、直葬の費用相場は15～25万円程度かかります。一般葬の費用相場は150万円、家族葬の費用相場は100万円が平均的と言われているため、ほかの葬儀形式よりは、直葬のほうが費用を抑えられると言えるでしょう。

葬儀社の直葬プランの費用内訳

直葬のパック料金では、最低限必要な費用を「葬儀一式」としている場合もあります。また、多くの葬儀社では次に挙げる費用が含まれていることが多いです。

• 棺代
• 骨壺代
• 安置費用
• 寝台車・霊柩車代
• ドライアイス代
• 手続き代行費用
• 運営スタッフ費用

棺や骨壺は、オプションをつけていくと料金も上がっていき、安置費用は、自宅か葬儀社の霊安室など場所によっても金額が変わります。
寝台車は、病院などから自宅や葬儀社の霊安室などへ遺体を搬送するための車両であり、霊柩車は、自宅や葬儀社の霊安室などから火葬場へ、故人が納められたお棺を運ぶために使う車両です。
葬儀社によっては、必須なものが含まれていない場合もあるため、担当の営業さんへ確認してみてください。

直葬では別途費用が必要になることも

葬儀社によっても異なりますが、次のような条件にあてはまる場合、別途料金が発生する可能性があります。

• 寝台車の移動距離が既定の距離を超える場合（10kmあたり5,000～8,000円程度）
• ドライアイス使用日数が規定日数を超える場合（1日あたり5,000～8,000円程度）
• 通常よりも大きなサイズの棺が必要な場合（4万円～）
• 規定よりも参列人数が多い場合（1万円～）
• 検視が必要な場合（3～5万円程度）

さらに、直葬プランは、必要最低限のものしか用意されていないため、次のようなものがオプションになる場合がほとんどです。

• 枕飾り（1万円～）
• お別れ用の生花（1万円～）
• 安置施設使用料（1日あたり3,000円～2万円）
• 参列者への返礼品（1人1,000円～）

最終的に上記のようなオプションを付けることになり、費用が予想以上にかかってしまうことがあります。また、参列者の返礼品は、不足しないように多めに注文することが多いです。

火葬費用は直葬プランに入っていないことが多い

火葬費用は、葬儀社の直葬プランとは別に支払うことが多いため、費用を多めに確保しておく必要があります。
民間の火葬場の費用相場は3万円～6万円前後、公営は市民の利用は無料～5万円程度ですが、市民以外だと5万円～10万円程度になり、民間か公営の火葬場かによっても費用は変動します。
そのうえ、待合室の費用が必要になることも。費用相場としては、公営の待合室の費用は無料～1万円前後、民営の待合室は2万円ほどかかると言われています。

直葬に僧侶を呼ぶ場合はお布施が必要

直葬プランは、僧侶を呼ばず読経を上げない場合がほとんどあり、読経する場合は、火葬場の炉前にて10分程度の「炉前読経」を上げられる場合が多いです。
僧侶へ読経をお願いする場合は、お布施代が発生し、さらに戒名を付けてもらう場合は、戒名代が必要になり、別途お車代や御膳料などがかかります。

菩提寺がある場合は、菩提寺の僧侶に依頼し、菩提寺がない場合は、葬儀社や葬儀派遣サービスに依頼してください。
宗教や宗派、お寺によっても金額が異なるため、直接菩提寺に確認したり、檀家総代や地域で詳しい人に確認すると良いでしょう。

直葬のメリットとデメリット

火葬後はやり直しがききません。そのため、終活中の方は、ご家族でよく話し合い、直葬のメリットとデメリットも理解したうえで、後悔のない最期をお選びください。ポータルサイトなどの「直葬特集」を読むのもおすすめです。

それでは、次に直葬のメリットとデメリットを詳しくご説明していきます。

直葬のメリットは費用が安いこと

直葬の第一のメリットは、お通夜や告別式を執り行わないため、費用が安いこと。例えば、式全体の費用や僧侶へのお布施、お車代、多くの参列者の返礼品、精進落としなどの飲食接待、遠方の親戚の交通費や宿泊代などが不要になるでしょう。式会場に飾られる装花などは、費用がかかることが多いため、直葬にすることで費用を大幅に削減することができるでしょう。

二つ目のメリットとしては、移動時間や参列者の対応も少なく比較的短時間で終わるため、遺族の精神的負担や疲労も軽減されます。火葬を待つ間、親戚への挨拶回りやお酒をつぐことも少なく済むでしょう。

三つ目のメリットとしては、故人が「シンプルな直葬で良い」という遺志を尊重することにより、遺族のみで落ち着いて送り出すことができることです。

直葬のデメリットはお別れの時間を十分にとれないこと

直葬のデメリットは、「故人とのお別れの時間をゆっくりとれない」ことです。ほとんど火葬のみで終わってしまう直葬は、お別れの時間があまりに持てないため「あっけなさすぎる」「故人ともう少し一緒にいたかった」と遺族が後悔してしまう可能性があります。

また、菩提寺から直葬の理解が得られず、納骨を断られてしまう場合もあるため、直葬にする場合は、事前に菩提寺へ確認しておくと良いでしょう。

さらに、お通夜や葬儀に呼ばれなかった親戚の方が「参列できなかった」と気を悪くしてしまう場合や、後日弔問を希望される場合もあり、予想外に遺族が対応に追われてしまうこともあります。

直葬は歴史も浅いため、周りの理解も必要であることを忘れないでください。

お金がない場合に役立つ直葬費用を安く抑える方法

直葬費用は、他の葬式形式と比較しても「安めの相場」と言えますが、残された遺族にとっては少しでも費用を抑えて、日常生活費と折り合いをつけたいところでしょう。

それでは次に、直葬費用を抑える方法を解説していきますので、ご参考にされてください。

直葬費用を抑える方法①補助制度の利用

直葬費用の補助制度があるのをご存知ですか？例えば、国民健康保険の被保険者が死亡して葬儀を行う場合、葬祭費が喪主に対して支給されます。葬祭費支給額は、東京23区の場合は一律7万円、その他周辺地区では概ね5万円（地域によっては3万円）が支給されます。ただし、自治体によっては、直葬は対象外の場合もあるためご注意ください。

そのほか、会社員や公務員とその扶養家族が加入する企業の健康保険組合及び共済組合の場合は、国民健康保険とは異なり「埋葬料（扶養家族については「家族埋葬料」）」が支給されることが一般的です。一律で支給される5万円と、組合独自で付加給付される「埋葬費付加金」があり、その金額は組合ごとに異なるためご確認ください。

なお、市区町村内に火葬場がない場合には、市外の火葬場を利用するための料金を補助してもらえる場合もあります。

直葬費用を抑える方法②複数の葬儀社のプランを比較する

葬儀社によってプランの内容が異なることが多く、料金だけ見て決定すると、必要なものが入っていないことがあります。あとから追加料金が結局かかってしまうこともあるため、契約前に費用の内訳までしっかり確認してみてください。

費用を抑えるために業者に依頼せず自分で直葬できる？

安置する場所、運ぶ車、ドライアイスなどの冷却剤、棺、骨壺などをご自分で用意できる場合は、費用を抑えられる可能性もあります。とはいえ、自家用車で運べずレンタカーを借りる場合は、遺体の搬送に利用できるか確認する必要があったり、遺族が自分で死亡届の提出や葬儀場への予約手続きなど行う必要があります。
そのため、自力で手続きするよりは、専門の業者に直葬を依頼して、落ち着いた気持ちで故人を見送ることをおすすめします。

直葬の費用はいつ支払う？

直葬の費用の支払い期日は、葬儀社によって異なりますが、長い場合は1ヵ月以内、短い場合は即日に設定される場合があります。直葬の契約時に、数万円～半額程度の前金を支払う場合もあります。
そのため、見積もりと合わせて支払期限も確認しておくと良いでしょう。

直葬の費用をすぐに用意できないときは？

身内が急死してしまった場合など、まとまった資金をすぐに用意できない時もあるでしょう。そのような場合、葬儀会社からクレジットカードの分割払いや、提携する信販会社のメモリアルローンの利用を勧められることがあります。

メモリアルローンとは、用途を「葬儀」や「墓石購入」などに限定したローンであり、銀行でも取り扱っている場合があります。銀行によっては、フリーローンを利用することができます。信販会社のメモリアルローンは、葬儀社で申し込めるため手続きがスムーズであり、審査も短時間で済みますが、金利は高めの傾向に。
一方、銀行のローンは、信販会社のメモリアルローンと比較すると金利は低めの傾向ですが、自分で手続きする必要があり、審査に少々時間がかかります。

直葬費用に使えるローンはクラウドローンで探せる

直葬費用に使えるローンをお探しなら、クラウドローンがおすすめです。信販会社のメモリアルローンからの借り換え先探しにもご活用ください。
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その後の審査や手続きも、オンラインですべて完結できるため、外出する必要もなく便利です。幅広い年齢層やさまざまな収入の方がいらっしゃるため、終活中の方も安心してご利用ください。

後悔しないよう直葬は費用だけでなくデメリットも把握しよう

直葬の費用は、比較的安価でシンプルな葬儀と言えますが、ある程度まとまった費用が必要になります。特に身内が急死してしまった場合、資金計画も大きく変わってしまうことがあるでしょう。そのような緊急時こそ、クラウドローンをご活用ください。
また、終活中の方は直葬のメリットデメリットを把握したうえで直葬をお選びください。後々、遺族や親戚、知人がトラブルを起こしてしまうことは避けたいものです。
答えがどうしても出せない場合は、終活アドバイザーなどの専門家からのアドバイスを参考にしてください。

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POINT

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