2023年06月16日
「留学したい!」「子どもの留学を応援したい!」と思ったときにまず思い浮かぶのが費用の問題。留学費用は留学スタイルや渡航先の国によって費用の目安が変わります。そこで今回は、留学に掛かる費用の内訳を説明するとともに、人気留学先ごとに分けて目的別の費用の目安を徹底解説。さらには、留学費用を少しでも安く抑える節約術のポイントと留学に利用できる教育ローンを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
目次
留学にかかる費用は大きく分けて、滞在先の学校の授業料やプログラム参加費、渡航にかかる諸経費、そして滞在費と生活費です。渡航後の滞在費や生活費以外の費用は原則日本国内で支払うため、出発前にはまとまった金額の用意が必要です。
留学先の学校に支払う費用として、主に次のようなものが挙げられますが、語学留学や高校・大学留学、またはワーキングホリデーなど目的の違いや滞在期間の長さや時期、公立や私立など選択する学校によってかかる費用が異なります。
留学費用の大きな割合を占めるのが渡航にかかる費用です。特に数週間程度の短期留学の場合では、その割合がさらに高くなります。次のような諸経費が必要ですが、渡航時期や渡航先、乗り継ぎ便の利用や発着空港によっても費用は大幅に変わります。
留学先では滞在費や生活費も、もちろん必要です。大学留学や高校留学など1年以上の長期留学では、留学費用の大きな割合を占めます。滞在費や生活費は、渡航先の物価や為替の影響が大きく、次のような費用も国によって変わります。
留学費用は、渡航する国の物価や為替によって大きく異なります。ここでは、長期や短期など留学目的に分けて、人気留学先の国別で必要な総費用を試算しました。それぞれに必要な費用を比較して、渡航先や目的を検討する参考にしてください。
長期語学留学費用の目安
渡航先 | 6ヵ月 | 9ヵ月 | 12ヵ月 |
アメリカ | 250万円 | 350万円 | 460万円 |
オーストラリア | 195万円 | 260万円 | 315万円 |
ニュージーランド | 180万円 | 250万円 | 300万円 |
カナダ | 180万円 | 295万円 | 365万円 |
イギリス | 235万円 | 360万円 | 470万円 |
長期語学留学の主な目的は語学力を伸ばすことにあり、語学学校に支払う授業料が留学費用の主な割合を占めます。渡航先として最も人気が高いのはアメリカですが、かかる費用も高めです。特に、人気都市であるニューヨークやロサンゼルスは語学学校の数が多く、選択肢が増える点は魅力的ですが、さらに学費や生活費が高くなる傾向にあります。
次に費用の高いイギリスの場合は、特に物価の高いロンドンではなく、他都市での留学も視野に入れておくと節約できる可能性があります。
短期語学留学費用の目安
渡航先 | 4週間 | 12週間 |
アメリカ | 60万円 | 142万円 |
オーストラリア | 51万円 | 106万円 |
ニュージーランド | 54万円 | 106万円 |
カナダ | 48万円 | 100万円 |
イギリス | 65万円 | 140万円 |
マルタ | 48万円 | 127万円 |
フィリピン | 30万円 | 75万円 |
短期語学留学に必要な費用は、長期留学やワーキングホリデーとは異なり、航空券などの渡航準備費用が大部分を占めます。
長期留学で人気の主要5ヵ国以外では、リゾート旅行気分も味わえることもあり、留学費用を安く抑えられるマルタやフィリピンの人気が高いです。また、短期間の滞在であれば、物価や為替の影響から滞在費用が高くなりやすいアメリカやイギリスも、他の国との費用の差はあまり大きくありません。
ワーキングホリデー費用の目安
渡航先 | 12ヵ月 |
オーストラリア | 120~180万円 |
ニュージーランド | 120~190万円 |
カナダ | 150~220万円 |
イギリス | 250~300万円 |
ワーキングホリデーとは、海外で働きながら、勉強や余暇を満喫できる人気の留学スタイルです。滞在期間は1~3年間、日本国籍を有する18~30歳までの若者が対象です。
<渡航先は限られている>
ワーキングホリデーでは、観光や就労、就学ができる特別なビザを発行して入国するため、選択できる国は限られます。オーストラリアは壮大な自然が楽しめる上、給与水準も高いことから人気です。
<滞在先の給料で留学費の一部をまかなえる>
留学期間中に現地でしっかりと働けるのであれば、1年間で100万円ほど稼げるケースもあり、ある程度は留学費用をまかなえる可能性があります。ただし、必ずしも滞在期間中ずっと働けるとは限らないので、ゆとりを持った計画を立てておくことが大切です。
高校留学費用の目安
渡航先 | 1ヵ月 | 3ヵ月 | 6ヵ月 | 12ヵ月 |
アメリカ | 30~70万円 | 70~100万円 | 150~300万円 | 200~600万円 |
カナダ | 30~50万円 | 80~100万円 | 100~200万円 | 200~450万円 |
オーストラリア | 30~60万円 | 80~100万円 | 120~200万円 | 200~450万円 |
ニュージーランド | 30~50万円 | 70~100万円 | 100~150万円 | 200~500万円 |
イギリス | 40~70万円 | 150~200万円 | 200~400万円 | 300~600万円 |
高校生の留学には「語学留学」と、高校生活自体を海外で過ごす「高校留学」があります。
短期間のサマースクールや交換留学など、学校が提携している制度を利用すれば、費用を抑えて「語学留学」することができます。一方の「高校留学」は単位取得や卒業を目的としているので、留学期間は平均2〜3年、長期間になるほどかかる費用も多くなります。
<オーストラリアとニュージーランドが人気>
高校生の留学先として人気が高いのはオーストラリアとニュージーランドです。受け入れ先の教育機関が私立・公立ともに整っていているため、質の良い教育を受けられます。
オーストラリアやニュージーランドへの留学費用の相場は年間300~400万円程度、一般的には、私立高校の方が公立高校より授業料金が高くなる傾向があります。
<予算に合わせて学校を選ぼう>
公立校であっても地域や学校によって授業料金が高く設定されていることもあります。複数年通うことも加味し、担当コーディネーターと相談しながら、予算にあわせた高校を検討することが大切です。
大学留学費用の目安
渡航先 | 12ヵ月 |
アメリカ | 380〜600万円 |
カナダ | 320〜660万円 |
オーストラリア | 350〜550万円 |
ニュージーランド | 340〜410万円 |
イギリス | 390〜800万円 |
大学留学では、学費が留学費用全体の50%以上を占めます。通う学校が公立(州立)か私立なのかはもちろん、専攻が文系か理系であるかでも費用の相場は大きく異なります。また、4年制の大学を選択すれば、費用もその分かかります。
留学を希望する社会人本人はもちろん、子どもの留学を検討している親をもっとも悩ませるのが留学費用の高さです。ここでは、できるだけ留学費用を安く抑える方法のポイントを4つに分けて、くわしく解説していきます。
留学費用に最も大きな影響を与えるのが、物価と為替です。日本との経済力の関係や世界の景気動向を踏まえて、留学先を選択しましょう。
留学先としても人気の高いアメリカやイギリスなどは、為替の影響により日本円で授業料金を換算すると高く感じる上、現地の物価も高いので生活費も増える傾向です。しかし、同じ英語圏であっても、カナダやオーストラリア、ニュージーランドなどは日本との為替をみると割安なので費用を抑えることができます。
留学費用を抑えるためには、留学や渡航の多い繁忙期を避けたり、滞在先を工夫することで費用を安く抑えることもできます。繁忙期を外せば航空券であれば10万円、学費も5万円程度抑えることも可能です。
滞在費や生活費を節約するためには、滞在先を物価の高い都市部ではなく、地方や田舎にすることも有効です。ただし、都市部は、語学学校が多く価格競争が起こり学費が安くなる傾向もあるので、学費と滞在費や生活費のバランスを考えて決めるのが得策です。
希望者が集中する短期留学や学費が安くて人気の高い学校の定員は、早く埋まりがちです。渡航時期や留学したい国がおおよそ決まっているのであれば、早めに渡航計画を立てておきましょう。語学学校によっては早期申込割引を利用できる可能性があります。
<学費は年々上昇している>
大学や語学学校に関わらず、学費は毎年更新され、年々上昇傾向にあります。そのため、同じ学校であっても留学する前年度に申し込むことで、3万円程度節約することもできます。
<格安航空券は早めにチェック>
留学先を決めたら航空券の定期的な値段を調べ、キャンペーンの有無を確認しましょう。人気の格安航空券は発売後すぐに売り切れてしまうので、あらかじめ調べておけば、航空会社のキャンペーンを待って購入することができます。
現地でかかる生活費や食費を抑えるために、自炊をしましょう。外食はどこの国であっても高くつきます。とはいえ、現地の食事を味わったり、友人との語らいを楽しめるのも留学生活の醍醐味です。できるだけ外食の回数を減らしたり、外での飲酒を避けると良いでしょう。
また、自炊をすることでジャンクフードの食べ過ぎや、現地の食事が合わず体調を崩してしまうことも避けられます。料理経験がない場合は、日本にいる準備期間に練習しておきましょう。
留学を申し込む際に、滞在先の学費や生活費などを支払えることを証明する「残高証明」や「財政証明」を提出しなければなりません。資金が足りない場合は、留学費用に教育ローンを利用することはできるのでしょうか?
国や民間の金融機関が取り扱う教育ローンのほとんどは、子どもの留学費用に対応しています。まずは、奨学金や低金利で利用できる国の教育ローンから検討してみましょう。国の教育ローンの借入上限は原則350万円ですが、留学であれば450万円まで増額することができます。ただし、6か月以上の長期留学のみ申請可能です。
銀行の教育ローンであれば1000万円まで借りられるケースもあり、高額な費用が必要な長期留学に対応できます。
有給休暇や長期休暇を利用した短期留学であれば、銀行にもよりますが、社会人本人の留学費用に対応できる教育ローンも数多く販売されています。
ただし、どんなローンであっても安定した収入がないと利用できません。仕事を辞めてから長期留学を希望する場合には、安定した収入のある親や配偶者名義で教育ローンを申し込んでもらうか、ローン以外の方法を検討する必要があります。
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留学に必要な費用は、目的はもちろん、渡航する国の物価や為替によって大きく変わります。国ごとに必要な費用をしっかりと比較して上手に学校を選び、ゆとりをもった資金計画を立てておくことが大切です。
留学費用に利用できる教育ローンも、資金準備に役立つ手段のひとつです。教育ローンを無理のない範囲で賢く利用して、社会人としてステップアップを目指したり、子どもが世界へと羽ばたく大切な機会を快く応援してあげましょう。
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