医療費控除について

この記事の目的：ICL（有水晶体眼内レンズ）手術に関する費用と制度を整理する一般情報です。診断や治療方針の決定に代わるものではありません。治療の適応、効果、リスク、個別の費用は担当医にご相談ください。情報確認日：2026年9月9日。 ICLは近視や近視性乱視を矯正するため、眼内にレンズを挿入する手術です。費用は片眼・両眼、度数、乱視用レンズ、検査や術後診察の範囲で変わります。コンタクト代だけで手術の損得を決めず、適応と合併症、長期の診察を含めて眼科医と検討しましょう。 2026年の掲載料金例：条件をそろえて比較 品川近視クリニックは2026年7月1日改定の料金として、ICLの両眼40.7万円（税込）からと掲載しています。近視度数の条件による加算11万円、乱視用レンズは両眼10万円の加算が案内されています。料金区分と必要なレンズは検査で確認してください。 掲載条件による例両眼・税込基本料金の区分、乱視用加算なし407,000円～近視度数による11万円加算、乱視用加算なし517,000円～上記に乱視用10万円を加算617,000円～ 出典：品川近視クリニック・料金表（2026年9月9日確認）。同院の掲載条件による例であり、全国平均や個人の確定見積りではありません。検査費無料・3年保障の対象範囲、術後診察、薬、レンズ交換・抜去、キャンセル条件も確認してください。 適応は「18歳以上なら可能」ではない 日本眼科学会の屈折矯正手術ガイドライン第8版（2024年）は、有水晶体眼内レンズ手術の年齢を原則21～45歳とし、屈折度が安定していることなどを求めています。角膜内皮、前房の深さ、眼の病気、全身状態などを検査し、慎重に適応を判断します。レーシックができない人でも、ICLが必ずできるわけではありません。 出典：日本眼科学会・屈折矯正手術のガイドライン第8版。年齢だけで自己判断せず、使用するレンズの承認範囲と担当医の説明を確認してください。 取り出せることは完全に元へ戻る保証ではない ICLは必要に応じて医師がレンズを交換・抜去できる場合があります。ただし、そのための再手術にもリスクがあり、手術前の眼の状態へ完全に戻ることを保証するものではありません。眼内の手術であることを踏まえて、感染、眼圧上昇、白内障、角膜内皮への影響、まぶしさや光の輪など、起こり得る問題と対応を確認します。 出典：PMDA・アイシーエル電子添文。日常のレンズ着脱や洗浄は不要になりますが、定期診察が不要になるわけではありません。術後に急な視力低下や強い痛みなどがあれば、速やかに手術した医療機関へ連絡してください。 ICL・レーシック・眼鏡等の比較 方法主な違いと確認点ICL眼内にレンズを挿入。眼内手術のリスク、術後管理、将来の交換・抜去を確認レーシック角膜をレーザーで加工。角膜の条件、ドライアイや見え方の変化などを確認眼鏡・コンタクト手術を伴わない選択肢。使用感、適切な処方・ケア、買替え費用を確認 どの方法でも望む見え方が必ず得られるとは限りません。ICLは老眼による調節力の低下を防ぐものではなく、加齢や眼の病気で眼鏡などが必要になる場合があります。「永久的にクリアな視界」「早く受けるほど必ず得」とは考えないでください。 コンタクト代と比べるなら仮定を明示する 仮にコンタクト関連費を月6,000円、価格一定とすると、10年間で72万円です。これは全国相場ではなく単純な家計の計算例です。ICLは手術費に、料金に含まれない術後診察、薬、交通費、追加処置、必要なら借入利息を加えて比較します。将来の再手術や眼鏡代もゼロとは限りません。費用が近いことだけで手術を選ぶ必要はありません。 健康保険・医療費控除・民間保険を分ける 通常のICLによる屈折矯正は自由診療で、その費用は公的医療保険や高額療養費の対象外です。一方、医師による治療として支払う費用は医療費控除の対象になり得ます。医新会のICL案内でも申告による控除の可能性が案内されています。個別の対象費用は領収書と治療内容をもとに確認してください。 医療費控除は、対象医療費から保険金等の補填と原則10万円（総所得金額等が200万円未満ならその5％）を差し引く所得控除で、上限は200万円です。控除額がそのまま返金されるわけではありません。ローンの金利・手数料は対象外で、民間保険の給付は契約によって異なります。 参考：医新会・ICL費用と税金の案内、国税庁・医療費控除。 ローンを使う場合も手術の判断を先に 医院提携ローン、銀行ローン、カード分割などの対応は施設・商品によって異なります。審査が通りやすい順番を一律に示すことはできません。頭金、金利・手数料、回数、総支払額、キャンセル時の精算を比較し、生活費を圧迫しない計画を立てましょう。 クラウドローンなどで銀行の条件を比較する場合も、対象治療と審査条件を確認してください。資金の用意ができても手術に適しているとは限りません。眼鏡・コンタクトを続ける選択肢を含め、検査と説明に納得してから判断しましょう。

治療目的の歯科費用は、デンタルローンで支払っても医療費控除の対象になる場合があります。確認したいのは、対象となる治療か、誰が負担したか、いつ医療費を支払った扱いになるかです。ローンの利息・手数料は対象外で、控除額の全額が戻る制度ではありません。 この記事の目的：歯科治療と医療費控除の費用や制度を整理する一般情報です。診断・治療の推奨に代わるものではありません。適応、効果、リスク、実際の料金は担当歯科医にご相談ください。情報確認日：2026年9月9日。 歯科治療は目的と費用の水準で判断する 虫歯、入れ歯、インプラント、矯正などは、診療・治療として必要で、一般的な水準を著しく超えない費用が対象になります。保険外の材料や自由診療だから直ちに対象外とは限りません。一方、ホワイトニングなど容貌を美化する目的の費用は対象になりません。 矯正は年齢と目的などから必要と認められることが条件です。「子どもなら全部対象」「中学生まで」という一律の基準ではありません。歯科医に治療目的を確認し、判断に迷う費用は税務署等へ相談してください。 出典：国税庁・歯の治療費の具体例。 ローン・銀行融資・院内分割で対象の年が異なる 支払方法対象となる年の考え方信販会社の立替払い信販会社が立替払いした年。毎年の返済額を重複して申告しない銀行から借りて医院へ支払う借入日だけでなく、実際に医院へ支払った年を確認医院への直接の分割払い各年に実際に支払った額。未払い分はその年の対象外 契約書にサインしただけで、まだ医療費の支払いが成立していない場合まで、その年に全額を計上できるとは限りません。年末の契約や段階払いでは、立替日・支払日と金額を医院・信販会社に確認しましょう。ローンに含まれる金利と手数料は医療費から除きます。 控除額の計算と補填される金額 医療費控除額は、1月1日から12月31日までに支払った対象医療費から、その費用を補填する保険金等と、原則10万円を差し引いて計算します。総所得金額等が200万円未満なら、10万円の代わりに総所得金額等の5％を使います。控除の上限は200万円です。給与の年収とは異なります。 給付金等は、その給付の目的となった医療費を上限に差し引き、余った給付額を別の医療費から引く必要はありません。出典：国税庁・医療費控除。 30万円の対象医療費を払った計算例 仮定計算総所得金額等200万円以上・補填なし30万円－10万円＝控除額20万円所得税の軽減額の概算控除の全額に10％が適用されるなら2万円（復興特別所得税等を除く） 20万円は返金額ではなく、所得から差し引く金額です。税率区分をまたぐ場合、他の控除、納付・源泉徴収状況などで実際の還付額は変わります。住民税への影響も翌年度の課税状況によるため、この例だけで入金予定額を決めないでください。 家族のうち実際に支払った人が申告する 自分と生計を一にする配偶者・親族のために実際に支払った医療費は対象になります。同居しているかだけでなく生計関係を確認します。「税率が高い家族の名義に自由に付け替える」ことはできません。誰が支払ったか、ローンの契約者や負担の実態を確認し、家族間で二重に申告しないようにしましょう。 通院費と必要書類を整理する 治療に必要な電車・バス代、幼い子どもなどに必要な付き添いの通院費は対象となる場合があります。自家用車のガソリン代や駐車場代は対象外です。領収書のない交通費は受診日、経路、金額を記録します。日用品は歯科医院で買っただけで対象にはなりません。 医療費控除の明細書、医院の領収書、ローン契約書、信販会社の支払記録、給付額の資料を整理します。領収書等は原則5年間保存し、税務署の確認に対応できるようにしてください。医療費通知を使う場合も、自費診療や交通費など未記載分との重複に注意します。 申告は年末調整ではなく確定申告で行う 給与所得者も医療費控除を受けるには確定申告が必要です。国税庁の作成コーナー等で明細を入力します。確定申告義務のない方の還付申告は、原則として対象年の翌年1月1日から5年間提出できます。通常の申告義務がある場合の期限とは分けて確認してください。 参考：国税庁・還付申告。還付までの期間は申告方法や確認状況で変わり、特定の入金日を保証するものではありません。 節税だけを理由にローンを選ばない 立替払いと院内分割では費用が計上される年が異なるため、控除額に差が出る場合があります。ただし、他の医療費、所得、給付、手数料によって結果は変わります。控除のために金利負担を増やす前に、各年の税負担と支払総額を合わせて比較しましょう。 クラウドローンで銀行ローンを比較する場合も、実際の金利・諸費用・返済総額を確認してください。借入による節税効果や審査通過を保証するものではありません。

体外受精にチャレンジしたい方にとって、費用は大きなハードルのひとつ。挑戦するかどうかの判断材料として、お金について正しい知識をもっておくことはとても大切です。相場や、保険適用、高額療養費制度や医療費控除の対象となるのか、など、体外受精の費用についての基礎知識を解説します。自治体や民間の医療保険、会社によっては、負担を軽減するための制度やサポートがあることも。お金に関する疑問や不安をクリアにして、パートナーとしっかり話し合いながら、後悔のない選択をめざしましょう！ 体外受精の費用は保険適用で原則3割負担 2022年4月からは健康保険の適用範囲が広がり、体外受精などの高度な不妊治療についても原則3割負担で受けられるようになりました。体外受精と顕微授精については、治療開始時の女性の年齢や1子あたりの回数に制限が設けられています。年齢や回数が保険適用外となった方が体外受精などの治療を受けるには、費用が全額自費負担となりますので、注意が必要です。 体外受精費用は1回あたり平均15万円程度 保険診療は医療行為の個々の技術やサービスごとに診療報酬点数が決められているため、同じ治療内容であればどこのクリニックでも費用は同じとなります。体外受精費用の内訳は次の表のとおりです。 ＜採卵＞ ＜移植＞ 検査内容や採卵個数、受精卵の凍結保存の有無などにより価格は変わりますが、体外受精の負担額の相場は1回6.5～20万円程度です。自費診療では20～50万円程度なので、保険適用によりかなり負担は軽減され、以前よりチャレンジしやすくなりました。 とはいえ、保険が適用されても高額な治療であることには変わりありません。1度で結果が出ない場合は複数回治療を受けることになり、金額がかさんでしまうこともあります。 体外受精費用への助成金は廃止 2022年3月31日までは全国一律で1回あたり30万円の助成金を支給する「特定不妊治療助成制度」という助成金の制度がありました。2022年4月から体外受精が保険適用となったことにより、現在は原則的に国の助成金は廃止されています。 体外受精の流れ 体外受精は基本的に8つのステップでおこなわれます。各ステップに、複数方法の選択肢がある場合もあり、状況をふまえながら、費用、効果、リスク、副作用などを考慮し、最適な方法を選択します。 ①排卵誘発 排卵障害のある場合などに、排卵誘発剤を用いて卵巣を刺激することで、卵胞（卵子）を発育させ、排卵を促します。正常周期で排卵が起こっている方の場合でも、確率を上げるためにおこなうことがあります。 ②採卵 膣から細い針を刺して、排卵前の卵胞から卵子を吸引して回収します。針を刺すと痛みが出るため、麻酔を使うこともできます。 ③採精 精子は採卵当日に必要となるため、自宅で採取した精液を持参するか、病院内の採精室で採精します。 ④受精 体外受精の場合、精液を洗浄濃縮したあと、良好な運動精子を回収し、シャーレの上で卵子と精子を自然に出会わせます。 ⑤胚培養 受精卵は、2〜6日間専用の培養液で培養されます。温度とガス濃度をコントロールし、体内と同じ環境を作ることで、細胞分裂が促され、受精卵は「胚」となります。 ⑥胚移植 良好な胚を、子宮内に移植します。多胎を防ぐため、戻せる受精卵の数は原則1個です。着床率を高めるため、「アシステッド・ハッチング」という方法をおこなうこともあります。 ⑦黄体ホルモン補充 着床率を高めるために、黄体ホルモンを補充する場合があります。 ⑧妊娠判定 胚移植から2週間後に、尿検査で判定されます。 体外受精と人工授精・顕微授精の違い 人工授精は、採精し処理された精子を排卵の時期に管で直接子宮に注入する方法です。人工授精を一定期間繰り返しおこなってもうまくいかない場合や、卵管が癒着し閉塞している場合、多嚢胞性卵巣症候群のように卵巣に問題がある場合、抗精子抗体をもつ女性の場合などのケースでは体外受精が選択されます。 体外受精は、 あらかじめ採卵した卵子と、採精し処理された精子を同じシャーレに入れ、受精、胚培養させたのちに、子宮内に移植する方法です。人工授精の場合は体内で、体外受精の場合は体外で受精が起こるという違いはありますが、どちらも精子が自力で卵子に入っていくことで受精が起こります。 精液所見が不良で体外受精が見込めない場合は、体外で顕微鏡を使用し、精子を細いガラス管を用いて卵子に注入する顕微授精をおこないます。体外受精と顕微受精は状況にあわせ、どちらか、または両方を組み合わせた方法がおこなわれます。 体外受精費用を軽減する制度やサービス 2022年4月から体外受精が保険適用になったことにより、高額医療費制度も対象となるなど、高額な費用が心配で体外受精の挑戦をためらっていた方にも嬉しい改定がありました。体外受精費用を軽減する制度やサービスは上手に活用しましょう。 保険適用により体外受精費用は高額療養費制度の対象に 「高額療養費制度」とは、健康保険を使って病院にかかり、同一月（1日から月末まで）にかかった医療費の自己負担分が一定の額を超えた場合、その超えた金額が払い戻される制度です。 高額な治療法にチャレンジしたい場合も、一定額までの支払いで済むと分かっていれば安心ですね。 支払いの限度額は所得により異なりますので、ご自身の1ヶ月の負担限度額をチェックしてみてください。また、高額療養費制度の対象は、保険適用とならない自由診療のみの治療や、先進医療は対象外となるので注意しましょう。 ＜70歳未満の高額療養費制度＞ (ア)上位所得者 (健保：月収83万円以上、国保:所得901万円超)(イ)上位所得者 (健保：月収53万〜79万円、国保:所得60０万〜901万円)(ウ)一般所得者 (健保：月収28万〜50万円、国保:所得21０万〜600万円)(エ)一般所得者 (健保：月収26万円以下、国保:所得21０万円以下)(オ)住民税非課税世帯 上の表の（ウ）に該当する方の1ヵ月の治療費が50万円だった場合を例に、実際に計算してみましょう。80,100円＋（500,000円－267,000円）×1％＝82,430で、自己負担限度額は82,430円となります。本来、50万円の治療費の場合、保険適用により自己負担は3割の15万円ですが、限度額が82,430円ですので、この額を超過した67,570円は払い戻されるということになります。 高額療養制度を利用する際には、支払いの仕方が2パターンあります。 1つ目は、一旦保険適用後の金額を窓口で支払い、治療後に申請することで払い戻しを受けるパターンです。この場合、払い戻しが受診から3ヵ月程度かかります。 2つ目は、支払いの際に窓口で「限度額適用認定証」を保険証とあわせて提示し、自己負担限度額までの金額のみを支払うパターンです。この場合、自己負担限度額を超えた分は医療機関から健保へ直接請求されます。 医療費が高額になりそうだと事前に分かっており、窓口での支払いを最小限に留めたいときは、この「限度額適用認定」の利用がおすすめです。 「限度額適用認定証」は、国民健康保険は市役所などの国民健康保険係の窓口、協会けんぽ、組合健保などの被用者保険は保険の所属支部に申請すると交付されます。 医療費控除すれば税金が安くなる 「医療費控除」とは、医療費が家計に与える負担を軽減するため、課税対象となる所得から医療費を差し引くことができる制度です。1年間にかかった医療費が10万円（総所得金額等が200万円未満の人は、総所得金額等の5％）を超えた場合に利用できます。確定申告で申請することで、還付金を受け取れるほか、翌年の住民税も安くなります。 体外受精の場合、次の項目が医療費控除の対象となります。領収書等を確定申告に向けてしっかり保管しておきましょう。 医療費は本人だけでなく家族（同一家計であれば別居でも可）の分も合算できます。体外受精の場合、女性と男性それぞれ別々に医療費がかかることもあるので、まとめられるのは嬉しいポイントですね。 自治体によっては先進医療で助成金が受け取れる 保険適用とならない先進医療を体外受精の過程に取り入れたいときは、自治体で助成制度がないか確認してみましょう。 例えば、東京都の場合、不妊治療の先進医療にかかった費用の10分の7について、15万円を上限に助成する制度があります。治療開始日の妻の年齢が39歳までの夫婦は6回まで、40歳から42歳までの夫婦は3回まで申請できます。ただし、保険適用となる不妊治療とあわせて実施した先進医療が対象で、単独で先進医療を実施した場合は、対象とならないため注意が必要です。その他、対象となる先進医療や、対象となる方についてなど、さまざまな要件がありますので、東京都のホームページをチェックしてみてくださいね。 助成金の有無や上限などは都道府県により異なりますので、お住まいの自治体に確認してみましょう。 体外受精や先進医療で民間の医療保険が適用されることも 2022年4月に体外受精が健康保険の適用となったことで、民間の医療保険でも、体外受精にまつわる一部の治療が手術給付金などの請求対象として扱われるようになりました。採卵術、精巣内精子採取術、胚移植術などが対象となっていることがあります。また、先進医療についても、先進医療給付金の請求対象として、給付金が受けられる場合があります。民間の医療保険に加入されている方は、契約内容を確認してみましょう。 体外受精を受ける前に会社の制度も確認 産休や育休の拡充などの子育て支援に加え、不妊治療に専念するための休職や休暇への対応、相談窓口の設置など、不妊治療についても独自の支援をおこなう企業が増えています。なかには、給付金があったり、低金利または無利息で不妊治療費を貸したりと、資金面のサポートをおこなっている事例も。 社内の担当者に利用できる制度がないか確認してみてくださいね。 体外受精費用の支払方法 体外受精の費用はクリニックや病院の窓口で現金で支払うのが一般的です。現金以外の支払方法を希望する場合は、クリニックや病院選びの時点で、比較項目に入れておきましょう。 現金一括払いは手続きも手数料も不要 現金払いは、手続きも手数料も不要で、最もシンプルな方法です。体外受精の費用は保険適用により負担が軽くなったとはいえ、平均で15万円程度とまとまった費用が必要となります。現金での支払いのみしか対応していない病院もありますので、多めに手元に現金を用意しておくと安心ですね。 クレジットカードが使えるクリニックもある クリニックによってはクレジットカード払いに対応しているところもあります。1回払いのみに対応している場合がほとんどですが、分割払いに対応している場合もあるため、利用を希望するときは事前に確認しておくといいでしょう。 体外受精費用を払えないときはローンも検討 お金を貯めてから治療を受けようと思っていると、妊娠できるタイミングを逃してしまうことにもなりかねません。手元の資金がないけれど治療を早く始めたい、不妊治療の費用が思ったよりもかさんでしまい、次のステップに進むことをためらっている、というときは、ローンの利用も検討してみてはいかがでしょうか？ 金融機関の中には妊活に特化したローンを提供している場合があります。その他、メディカルローンやフリーローン、カードローンも体外受精費用として使えるので、金利などを比較して自分に合ったものを選ぶことがおすすめです。 体外受精費用に使えるローンを探しはクラウドローンが便利 体外受精にローンの利用を検討したいと思っても、自分にぴったりなローンを探すのは大変です。体外受精に使えるローンは不妊治療・妊活専用ローン、メディカルローンやフリーローンと多種多様なため、それぞれ金利をチェックするのは時間も労力もかかります。そこでおすすめなのが「クラウドローン」です。クラウドローンなら、ホームページから所要時間は3分程度の簡単な質問に答えるだけで、希望する借り入れ条件が登録でき、登録した条件で融資可能な銀行から直接プランの提案を受けられます。申し込みから手続きまでオンライン上で完結でき、借り入れ条件の登録に名前、住所、電話番号などの個人情報は不要です。クラウドローンはお金を借りたい人と、融資したい銀行をつなぐ日本初の金融プラットフォーム。一般的な比較サイトと異なり、希望の条件で借り入れ可能なプランだけを比較できるため、効率的に自分にあったローンが探せます。ローンに対してハードルの高さを感じている方、知識がなくて何を基準に調べたらいいか分からないと感じている方も、まずはクラウドローンを活用して、気軽に情報収集してみてはいかがでしょうか。 体外受精費用には国や自治体の制度を活用しよう 不妊治療をするうえで最も大切なのは、どこまで治療を望むのか、予算はいくらまでにするのかなどをパートナーと話し合いながらステップを選択していくことです。体外受精は必ず結果が出るものではなく、回数を重ねるごとに費用も膨らみます。国や自治体、勤務先の制度をフル活用し、できるだけ経済的な負担を抑えながら、後悔のない選択をするために、ときにはローンも賢く使いましょう。

歯列矯正は保険適用外の自由診療です。費用は全額自己負担のため治療内容によっては100万円を超えることも。歯科医院提携のローンや独自の分割払いを導入している医院もありますが、医院によって異なります。自身で銀行ローンを調べ、デンタルローンを利用するというケースもあるようです。ここでは銀行デンタルローンを利用して歯列矯正をされた方にお話をうかがいました。 デンタルローン検討のきっかけ ―まずはプロフィールを教えて下さい ―歯科矯正を検討されていたのはいつからですか？ ―歯科矯正のための自己資金は用意していましたか？ ―デンタルローンを検討したきっかけを教えてください ―ローンを組むのは初めてですか、ローンを組もうっていうのは抵抗なかったですか？ デンタルローン利用の決め手は金利の低さ －デンタルローンを利用した決め手を教えてください デンタルローンについて デンタルローンは使途が歯科治療に特化した歯科治療専用のローンです。まとまったお金がない、現金を手元に残しておきたいなど、さまざまな場面で利用できますが、総支払額は一括払いより多くなります。 デンタルローンの使途 保険診療だけではなく、歯列矯正やインプラントなどの自由診療である審美歯科治療にも利用することができます。 歯列矯正 歯列矯正とは歯並びや嚙み合わせをさまざまな方法で改善する治療のこと。先天的な疾病や、生まれ持った顎の骨が原因で歯列矯正をする場合は保険の対象となりますが、それ以外の場合は全額自己負担の自由診療です。子どもの場合は、発育や健康上の問題を改善していくために治療するケースが多く、医療費控除の対象となるため、還付金が受け取れます。 歯列矯正の種類は大きく２つ。「ワイヤー矯正」と「マウスピース矯正」です。 「ワイヤー矯正」 多くの方の歯列矯正のイメージとしては、ワイヤー矯正が挙げられる程、見た目に特徴があり、強く印象に残ります。しかし「審美ブラケット」という、プラスチックやセラミック、ジルコニア等で作られた透明や白色で目立ちにくいものもあります。一方で、一般的なワイヤーよりも強度が落ちたり費用が高額になるデメリットもあります。他にも「裏側矯正」という、歯の裏側にワイヤーを装着して矯正する方法もありますが、こちらも費用が割高になります。 「マウスピース矯正」 マウスピースを決められた装着時間つけることによって歯を少しずつ動かしてく治療法。目立ちにくく、取り外しが可能なため歯磨きがしやすいというメリットがあります。ただし、適応できる歯並びに限りがあったり、装着時間を守らなければ効果がないため、自己管理が必要です。 インプラント インプラントとは失われた歯をおぎなう治療方法で、あごの骨に土台を埋め込み、その上に人工歯を取り付け、機能性も審美性も人工歯とほぼ同等なのが特徴です。保険適用外のため全額自己負担の自由診療ですが、治療目的のインプラントの場合は医療費控除の対象になります。失われた歯をおぎなう治療法は、他にも「入れ歯」「ブリッジ」と呼ばれる治療法があり、この二つは保険の対象です。 ホワイトニング 名前の通り歯を白くする治療で、審美歯科のホワイトニングは、歯を削ったりせず歯科医院でなければ取り扱うことができない薬剤を用いて歯自体を白くする治療法です。審美目的のため、医療費控除の対象ではありません。 セラミッククラウン セラミッククラウンとは、残っている歯根を土台にセラミックを被せる治療法で、天然歯同等またはそれ以上の色調や形を再現できるため、審美的効果が高い治療法で全額自己負担の自由診療です。保険適用内の被せ物であるレジンや金属は見た目が不自然で、時間が経つにつれて劣化してきます。セラミッククラウンの場合、メンテナンスをしっかり行えば半永久的に持つとも言われています。なお、治療目的のセラミッククラウンの場合は医療費控除の対象です。 歯科医院提携ローンまたは銀行ローン デンタルローンは主に二種類あります。歯科医院が提携している信販系のローンと銀行が個人向けに提供しているデンタルローンです。 歯科医院が提携している信販系ローンは歯科医院の窓口で申し込めるため便利ですが、提携している歯科医院のみでしか使えないため、歯科医院に確認が必要です。 銀行のデンタルローンは患者と各金融機関との2者間で契約を結ぶため、デンタルローンを取り扱っている銀行を探す必要があります。歯科医院には融資を受けた額を一括で支払うことができます。 デンタルローン金利比較 銀行のデンタルローンは一般的に審査が厳しめな分金利が低めです。審査基準について確認したうえで、審査に臨みましょう。 デンタルローン以外の支払い方法 デンタルローンは通過するのかわからない、という場合はデンタルローン以外の支払い方法も確認しておきましょう。 クレジットカードの分割払いは、歯科医院がクレジットカード払いに対応している場合のみ使えます。分割払いはカード会社によりますが、2回までは手数料が無料なことが多いです。3回以上の分割払いにすると、支払い額に対して12-15％の手数料が加算されます。高額な歯列矯正費の場合は、手数料も高額になるため注意が必要です。 院内分割とは歯科医院が独自に提供している分割払いです。無利子としている医院も多いですが、こちらも対応している医院でのみ使うことができます。条件は歯科医院ごとに異なりますが、基本的に治療期間内に全額支払う必要があります。 銀行デンタルローン探しに便利なサービス クラウドローンは以下のように、簡単な３ステップで申込を完了させることができます。申し込みも、いくつかの選択肢から選ぶだけで、初めての方にも分かりやすいシステムになっています。 ―クラウドローンを利用してみてどうでしたか？ ―次に利用するとしたらどんな時が考えられますか？ クラウドローンは、お金を借りたい個人と、お金を貸したい金融機関とのあいだをつなぐ、融資マッチングプラットフォームの金融サービスです。 個人ユーザーが「歯列矯正費に使いたいので、◯◯万円借り入れたい」と登録します。すると、そのリクエストに応えられる複数の金融機関から、ユーザーに直接提案が届きます。 ユーザーは、それらの提案から自分にあった商品を1つに絞り込めたら、あとは審査を申し込み、ローンを組むという流れです。クラウドローンに登録すると、複数の金融機関から直接、ローンの提案を受けることができますので、手軽にローンの比較検討ができます。 歯列矯正は高額になりがちなため、なかなか踏み切る事が難しいですが、デンタルローンを賢く選べば無理なく返済することが可能で、キレイな歯並びも手に入れられます。歯列矯正は長期戦になるため、まずはいろんな歯科医院で診てもらい気に入った医院を選んでください。また医院からお勧めされる支払い方法だけではなく、いろんな商品の金利や特徴も把握したうえでご自身にあったものを選ぶようにしてください。クラウドローンも是非ご活用ください。