ICLについて

この記事の目的：ICL（有水晶体眼内レンズ）手術に関する費用と制度を整理する一般情報です。診断や治療方針の決定に代わるものではありません。治療の適応、効果、リスク、個別の費用は担当医にご相談ください。情報確認日：2026年9月9日。 ICLは近視や近視性乱視を矯正するため、眼内にレンズを挿入する手術です。費用は片眼・両眼、度数、乱視用レンズ、検査や術後診察の範囲で変わります。コンタクト代だけで手術の損得を決めず、適応と合併症、長期の診察を含めて眼科医と検討しましょう。 2026年の掲載料金例：条件をそろえて比較 品川近視クリニックは2026年7月1日改定の料金として、ICLの両眼40.7万円（税込）からと掲載しています。近視度数の条件による加算11万円、乱視用レンズは両眼10万円の加算が案内されています。料金区分と必要なレンズは検査で確認してください。 掲載条件による例両眼・税込基本料金の区分、乱視用加算なし407,000円～近視度数による11万円加算、乱視用加算なし517,000円～上記に乱視用10万円を加算617,000円～ 出典：品川近視クリニック・料金表（2026年9月9日確認）。同院の掲載条件による例であり、全国平均や個人の確定見積りではありません。検査費無料・3年保障の対象範囲、術後診察、薬、レンズ交換・抜去、キャンセル条件も確認してください。 適応は「18歳以上なら可能」ではない 日本眼科学会の屈折矯正手術ガイドライン第8版（2024年）は、有水晶体眼内レンズ手術の年齢を原則21～45歳とし、屈折度が安定していることなどを求めています。角膜内皮、前房の深さ、眼の病気、全身状態などを検査し、慎重に適応を判断します。レーシックができない人でも、ICLが必ずできるわけではありません。 出典：日本眼科学会・屈折矯正手術のガイドライン第8版。年齢だけで自己判断せず、使用するレンズの承認範囲と担当医の説明を確認してください。 取り出せることは完全に元へ戻る保証ではない ICLは必要に応じて医師がレンズを交換・抜去できる場合があります。ただし、そのための再手術にもリスクがあり、手術前の眼の状態へ完全に戻ることを保証するものではありません。眼内の手術であることを踏まえて、感染、眼圧上昇、白内障、角膜内皮への影響、まぶしさや光の輪など、起こり得る問題と対応を確認します。 出典：PMDA・アイシーエル電子添文。日常のレンズ着脱や洗浄は不要になりますが、定期診察が不要になるわけではありません。術後に急な視力低下や強い痛みなどがあれば、速やかに手術した医療機関へ連絡してください。 ICL・レーシック・眼鏡等の比較 方法主な違いと確認点ICL眼内にレンズを挿入。眼内手術のリスク、術後管理、将来の交換・抜去を確認レーシック角膜をレーザーで加工。角膜の条件、ドライアイや見え方の変化などを確認眼鏡・コンタクト手術を伴わない選択肢。使用感、適切な処方・ケア、買替え費用を確認 どの方法でも望む見え方が必ず得られるとは限りません。ICLは老眼による調節力の低下を防ぐものではなく、加齢や眼の病気で眼鏡などが必要になる場合があります。「永久的にクリアな視界」「早く受けるほど必ず得」とは考えないでください。 コンタクト代と比べるなら仮定を明示する 仮にコンタクト関連費を月6,000円、価格一定とすると、10年間で72万円です。これは全国相場ではなく単純な家計の計算例です。ICLは手術費に、料金に含まれない術後診察、薬、交通費、追加処置、必要なら借入利息を加えて比較します。将来の再手術や眼鏡代もゼロとは限りません。費用が近いことだけで手術を選ぶ必要はありません。 健康保険・医療費控除・民間保険を分ける 通常のICLによる屈折矯正は自由診療で、その費用は公的医療保険や高額療養費の対象外です。一方、医師による治療として支払う費用は医療費控除の対象になり得ます。医新会のICL案内でも申告による控除の可能性が案内されています。個別の対象費用は領収書と治療内容をもとに確認してください。 医療費控除は、対象医療費から保険金等の補填と原則10万円（総所得金額等が200万円未満ならその5％）を差し引く所得控除で、上限は200万円です。控除額がそのまま返金されるわけではありません。ローンの金利・手数料は対象外で、民間保険の給付は契約によって異なります。 参考：医新会・ICL費用と税金の案内、国税庁・医療費控除。 ローンを使う場合も手術の判断を先に 医院提携ローン、銀行ローン、カード分割などの対応は施設・商品によって異なります。審査が通りやすい順番を一律に示すことはできません。頭金、金利・手数料、回数、総支払額、キャンセル時の精算を比較し、生活費を圧迫しない計画を立てましょう。 クラウドローンなどで銀行の条件を比較する場合も、対象治療と審査条件を確認してください。資金の用意ができても手術に適しているとは限りません。眼鏡・コンタクトを続ける選択肢を含め、検査と説明に納得してから判断しましょう。