住宅ローンについて

リフォームローンを検討したとき、メガバンクだけでなくさまざまな銀行が取り扱うリフォームローンの数と種類の多さに驚くはずです。そこで、今回は、リフォームローンを取り扱う銀行とそれぞれの特徴、さらに銀行以外のリフォームローンについても詳しく解説。そして、気になるリフォームローンの選び方のポイントを説明していきます。リフォーローンを賢く利用したいと思っている方、必見です。 リフォームローンは住宅の修繕や改築に使えるローン リフォームローンとは、マイホームの増改築や内装工事、耐震性向上工事はもちろん、水回りや外壁などの修理の費用に使えるリフォーム専用の目的別ローンのことをいいます。銀行の他にも、信販会社やクレジット会社などさまざまな金融機関で取り扱われています。最大借入額は1,000万円程度、最大借入期間は15年程度に設定されているのが一般的。また、リフォームローンは住宅ローンに比べて審査が通りやすい点も注目すべき特徴です。 ＜無担保型と有担保型がある＞ リフォームローンには物的担保を設定しない「無担保型」と、土地やリフォームする建物を物的担保として設定する「有担保型」に分けられます。それぞれは銀行など金融機関にとっての貸付リスクが異なるため、審査の通りやすさや金利などの利用条件も変わります。 リフォームローンを借りるならどこがいい？ リフォームローンでまず迷うのが、金融機関選びです。自分に合ったリフォームローンを見つけるためには、メガバンクや地方銀行、ネット銀行の金利や審査の通りやすさ、申込方法などそれぞれの特徴を理解することが大切です。 安心のメガバンク 日本の主要都市に支店を展開している「三菱UFJ銀行」「三井住友銀行」「みずほ銀行」のようなメガバンクが取り扱うリフォームローンの特徴は、やはり安心です。 メガバンクは資金力に余裕があることで倒産リスクが少ないことはもちろん、比較的低金利なプランを取り扱っているのが特長です。また、審査スピードが信販系ローンに比べて早い点や商品に付帯するサービスや保障が充実していることが多い点など、さまざまなメリットを感じることができます。 低金利のネット銀行 「住信SBIネット銀行」や「楽天銀行」「イオン銀行」のように、原則自社で店舗やATMを持たないネット銀行の多くでもリフォームローンを取り扱っています。全ての手続きをネットで完結できる利便性の良さと、徹底したコスト削減が実現する金利の低さがネット銀行の最大の特徴です。 その反面、審査が比較的通りにくいところや、店舗窓口がなく電話相談窓口もあまり多くないところがデメリットになることも。直接、審査や申込方法について相談したい人や柔軟性を求める人には不向きであることは確かです。 審査の通りやすさなら地方銀行や信用金庫 ある一定地域を営業地盤とする地方銀行や、地域社会の利益を目的とする信用金庫のリフォームローンは、メガバンクやネット銀行に比べて金利が高めです。そのかわり、直接窓口で担当者に相談でき、審査が有利に進むような努力や提案が行われるなど、地域密着型だからこそできる柔軟性の高さが大きな強みです。 個人事業主のようにメガバンクやネット銀行の審査に通ることが難しいことの多い方でも、地方銀行や信用金庫ではリフォームローンが借りられたというケースも多くあります。 銀行以外のリフォームローンも検討してみよう リフォーム費用をローンを利用して支払うためには、銀行のリフォームローン以外にも、次のようなリフォーム融資やリフォーム会社に提携する信販会社のリフォームローンを検討することもできます。 耐震補強なら住宅金融支援機構のリフォーム融資 耐震を目的としたリフォームをお考えの方には、住宅金融支援機構が提供する「リフォーム融資(耐震改修工事)」がおすすめです。「リフォーム融資(耐震改修工事)」は、耐震改修工事を伴ったリフォームの費用に利用でき、最大借入額は1,500万円、最長返済期間は20年と設定されています。そして、金利タイプは全期間固定金利型。令和5年1月現在は、0.96～3.42%と圧倒的に低い金利で利用できるところが最大の特徴です。 ＜耐震補強を行うことが必須条件＞ 「リフォーム融資(耐震改修工事)」を利用するには、住宅金融支援機構が定める技術基準に該当する耐震補強改修工事を行う必要があります。ただし、その耐震補強工事に併せて行う他のリフォーム工事の費用も融資の対象になるため、お得に利用できる可能性が高まります。 財形貯蓄しているなら財形住宅融資 勤務先が給料から一定の額を天引きして、自動的に貯金する「財形貯蓄」をしている方は、リフォーム資金に住宅金融支援機構の「財形住宅融資(リフォーム)」という融資制度を利用することもできます。ただし、財形貯蓄を１年以上続け、申込日における貯蓄残高が50万円以上あるなどの要件を満たすことが必須となっています。最大借入額は1,500万円、最長返済期間は20年もしくは80歳までのどちらか短い年数の間で設定されます。 ＜金利タイプは5年固定金利制＞ 金利タイプは、返済の開始から終了までの全期間、5年ごとに適用金利を見直す5年固定金利制を採用。令和5年1月現在では、1.17〜1.61％と低金利でお得に利用できます。金利は「団信」の加入や種類によって変わります。 手軽さで選ぶならリフォーム会社の提携ローン 施工をお願いするリフォーム業者に提携する信販会社のリフォームローンがあれば、賢く利用することもできます。信販会社のリフォームローンは、リフォーム業者を通して申込みができるから、手続きの手間が省けてラク。さらに、銀行のリフォームローンに比べて審査に通りやすく、借り入れまでの期間も短いため、急な修理が必要になったときにも便利です。 ＜信販系は金利が高め＞ ただし、信販会社のリフォームローンは審査が通りやすい分、金利は銀行系よりもやや高めに設定されています。さらに、どの信販会社を利用できるかは、どのリフォーム業者に申し込むかによって決まります。また、金利があらかじめ提示されていることが少なく、商品の比較がしにくい点はデメリットと言えるでしょう。 住宅ローン返済中なら借り換えも検討 現在、住宅ローンを返済中の方は、住宅ローンの借り換え制度を利用することも検討してみましょう。現在返済中の金融機関よりも金利の低いところに借り換えることができれば、住宅ローンの総返済額を減らすことが可能です。そして、その金利差でリフォーム費用をまかなえるかもしれません。 ＜住宅ローンの借換えにリフォームローンを追加する＞ また、住宅ローンを借り換えする際、現在のローン残高にリフォーム資金を上乗せして申請することも金融機関によっては可能です。住宅ローンの金利は、リフォームローンに比べて低めに設定されているので、リフォームローンを別で契約するよりもお得な金利で借り入れられる可能性が高まります。 リフォームローン選びのポイント 金融機関で取り扱われているリフォームローンは数多くあるので、どのポイントを重視して選べばよいか悩んでしまうこともあります。ここからは、銀行系リフォームローンの選び方のポイントを見ていきましょう。 数百万円程度までのリフォームなら無担保型を選ぼう リフォームローンには、リフォームする建物や土地を担保にして借り入れる「有担保型」と担保がいらない「無担保型」の2種類に分けられます。一般的な「無担保型」のリフォームローンの金利相場は2～4％。最大借入金額は1,000万円です。一方「有担保型」の金利相場は0.5～1％。最大借入額は1億万円程度と設定されています。 ＜1,000万円程度までの借入なら無担保型がおすすめ＞ 「有担保型」なら金利を低く抑えることが可能ですが、利息の他に手数料がかかり、返済が滞ったときには担保を差し押さえられてしまうリスクがあります。よって、1,000万円程度までの資金を借り入れる場合は、金利が多少高くとも手数料がほとんどかからない「無担保型」のリフォームローンを選んだ方が、トータルの返済額を抑えられます。 リフォームローンは金利3％以下を目安に選ぼう リフォームローンの主流は、金利相場が2～4％程度の「無担保型」です。リフォームローンの金利で悩んだときは、適用金利を比較して3％以下を目安に選びましょう。適用金利とは、店頭金利から割引分を引いた実際に適用される金利のことをいいます。主な割引条件には「給与振込口座の指定」や「WEB申し込み」などがあります。 ＜返済期間が短いなら金利タイプは気にしなくて大丈夫＞ 金利については「固定型」「変動型」のどちらの金利タイプを選ぶべきなのか迷ってしまうこともあります。借入金額が少額かつ返済期間も10年程度と想定している場合には、金利タイプはあまり気にせず、より低金利な商品を選ぶことをおすすめします。 もしものときに備えるなら「団体信用生命保険」付きを選ぼう 通常であれば、リフォームローン返済中に借入人が死亡するなど返済ができない状態になった場合、返済負担は残された家族に引き継がれてしまいます。しかし「団体信用生命保険」付きのリフォームローンであれば、返済中に借入人にもしものことが起こったとしても、保険会社が代わりに借入残高を完済してくれるので、遺された家族に負担が残りません。 ＜金利を上乗せして団信をつけることもできる＞ リフォームローンでは、金利に「団信」の保険料が含まれている商品と含まれていない商品があるため、金利で商品を比較するときには注意が必要です。銀行によっては、金利に上乗せすることで「団信」を付けられる商品もあるので、あらかじめ確認しておくことをおすすめします。 銀行に行く時間が取れないならWEB契約可能な銀行を選ぼう 銀行は平日の昼間しか営業していません。急ぎの修理や改築の場合、平日に時間を取るのが難しい方は、来店必須であると契約がスムーズに進められず、もどかしい思いをしてしまうでしょう。そんなときは、実店舗を持たないネット銀行のWEB完結型のリフォームローンを選ぶのが得策です。スマホやパソコンから簡単にいつでもどこからでも手続きが行えて便利。来店の手間が省けるうえ、スムーズに契約を進められます。 ネット銀行以外でもWEBで契約できるリフォームローンは多い WEBで完結できる契約は、ネット銀行以外にメガバンクや地方銀行でも多く取り扱われています。銀行によっては、WEBからの申し込みすることで優遇金利が適用され、店頭金利よりもお得に利用できることも。さまざまな商品を比較しながら検討するのが良いでしょう。 ただし、「WEB申し込み」「申し込みのWEB完結」というケースでは、申し込みはWEBで完結できても、実際の契約には来店が必須となってしまうこともあります。WEB上の手続きはどこまでできるかを、あらかじめ確認してから申込みましょう。 WEB完結のリフォームローンはクラウドローンで探そう ネット銀行やメガバンクにこだわらず、WEB完結のリフォームローンを効率的に探したいという方におすすめなのが、クラウドローン。 クラウドローンは、お金を借りたい人と融資したい金融機関をつなぐ日本初の金融プラットフォームです。希望の借入条件を登録して、お得な提案が届くのを待つだけでOK。融資可能な金融機関のみを一覧化し比較することができるうえ、金融機関から直接プランの提案を受けることもできます。 ＜クラウドローンは来店不要＞ すべての手続きはオンラインで完結。銀行の窓口に行くことが難しい方にぴったりです。申込から融資までもスピーディだから、急ぎの修理や改装にも対応できます。 まずは最短3分でできる無料診断でチェック。 リフォームローンはネット銀行や地方銀行など幅広く探そう メガバンクやネット銀行、地方銀行などが取り扱うリフォームローンには、それぞれに手続きのしやすさや柔軟性などさまざまな特徴があることがわかりました。自分のニーズやスタイルに合ったより低金利なリフォームローンを幅広く効率的に探して、自分に合った無理のない返済計画を立てることが大切です。賢くリフォームローンを活用して、心地のよい毎日を過ごしましょう。

住宅ローン控除はマイホームの購入だけでなく、リフォームでの利用も可能。要件を満たせば、10年間で最大140万円の控除が受けられます。今回は、住宅ローン控除を利用するためのリフォームの条件や申告の方法、必要な書類などを解説。耐震やバリアフリーなど特定のリフォームで使える減税制度について紹介するほか、リフォームローンを利用したときの返済額や控除額についてシミュレーションもおこないます。お得な制度を活用して、我が家を快適にリフォームしましょう。 住宅ローン控除はリフォームにも使える 住宅ローン控除（住宅ローン減税）は、住宅ローンの返済に伴う家計への負担を減らすために設けられた制度で、要件を満たせば所得税が安くなります。 マイホームを購入したときだけでなく、要件を満たせばリフォームにも使えます。2022年1月1日から2025年12月31日までの間にリフォームした場合は、年末のローン残高の0.7%（最大2,000万円まで）を10年間控除でき、控除額の合計は10年間で最大140万円となります。 なお、所得税で控除しきれない金額は、前年の課税所得金額等の5％（最高97,500円）を上限に、翌年の住民税から差し引かれます。 リフォームで住宅ローン控除するための要件 住宅ローン控除を利用するためには、収入や費用、工事内容などいくつもの要件を満たす必要があります。まずは、どのような工事が対象となるのか見ていきましょう。 控除の対象となるリフォーム工事 リフォームで住宅ローン控除を利用するためには、次のいずれかの工事に該当する必要があります。 控除の適用を受けるための要件 住宅ローン控除を利用するためには、次の全ての要件に該当する必要があります。 自己所有かつ自分が住むための住居が対象のため、親が所有する家のリフォーム費用を同居の子どもが負担する場合は控除を受けられません。また、別荘や賃貸住宅についても控除の対象外です。 なお、住宅ローン控除の制度は変更されることがあります。利用前に国税局や国土交通省のホームページなどで最新の情報を確認しましょう。 【2023年版】特定のリフォームに使える減税制度 耐震・介護・省エネなど、住宅の性能向上を目的としたリフォームでは、リフォーム減税（住宅特定改修特別税額控除）も利用できます。住宅ローン控除はローンの利用が必須ですが、リフォーム減税はローンを組まなくても適用されます。 2023年居住開始が対象となるリフォーム減税は5種類で、このうち耐震リフォームのみ住宅ローンとの併用が可能です。その他の併用の可否は次の表の通りです。 特定の性能向上リフォームをおこなうと、必須工事は費用相当額の10％が所得税から控除されます。控除額は、実際にかかった金額ではなく、リフォームの種類ごとに決められた標準的な工事費用相当額をもとに算出するのが特徴です。それぞれ限度額が設定されており、超えた金額は同時におこなうリフォーム工事費用との合算が可能です。 同時におこなう工事と限度額を超えた必須工事は、次のいずれかの少ない金額を限度に5％の控除を受けられます。 住宅ローン控除とリフォーム減税でどちらがより減税効果が高いかは、工事の種類や金額、本人の所得により異なります。計算したうえでお得な制度を利用しましょう。 また、リフォームの種類によっては、翌年の固定資産税（家屋のみ）の減額を受けられるものもあります。リフォームの種類ごとに詳しく見ていきましょう。 耐震リフォーム 耐震リフォームは現行の耐震基準に適合させるための耐震改修工事です。このため、現行の耐震基準基準に適合していない場合に限り控除が受けられます。 耐震リフォームは住宅ローン控除との併用ができるだけでなく、住宅のある自治体によっては独自の補助金が給付される場合もあります。制度の利用には自治体への事前申請が必要となるため、まずは自治体の窓口やホームページで確認しましょう。 バリアフリーリフォーム バリアフリーリフォームは、段差をなくしたり手すりを付けたりして、高齢者などが生活しやすい住居に改修する工事です。このため、本人または家族の年齢や要介護認定の有無などの制約があります。 バリアフリーリフォームも、自治体から補助金を受け取れる場合があります。工事前に自治体のホームページなどで確認しましょう。 省エネリフォーム 省エネリフォームとは、窓や壁の断熱性向上や省エネ使用の給湯器や冷暖房機への交換など、エネルギー消費を抑えるためのリフォームです。省エネリフォームで控除を受けるには窓の断熱工事が必須で、例えばエコ給湯器だけ導入しても対象にはなりません。なお、同時に太陽光発電設備設置工事をおこなうと、限度額や控除額が大きくなります。 三世代同居リフォーム 三世代同居リフォームは、キッチンやトイレの増設など親世帯と子世帯が快適に同居しやすくするためのリフォームです。実際に三世代が同居することは要件に含まれていないため、将来的に同居するための準備として早めにリフォームする場合も対象です。 長期優良住宅化リフォーム 長期優良化リフォームは、耐震改修または省エネ改修工事と併せて住宅の耐久性を高める工事をおこなうことで、既存住宅の長寿命化や性能向上を促進するリフォームです。限度額や最大控除額は、耐震改修と省エネ改修を両方おこなう場合とどちらか片方の場合、また、併せて太陽光発電装置を設置する場合で異なります。 リフォームには贈与税の非課税措置も受けられる 通常、年間110万円を超える贈与には贈与税がかかります。しかし、リフォーム資金として親や祖父母から贈与を受けた場合、要件を満たせば最大1,000万円まで非課税措置を受けられます。主な要件は次の通りです。 制度を利用して贈与を受ける場合は、翌年の2月1日から3月15日の間に税務署への贈与税の申告が必要です。なお、制度の適用は2023年12月31日までです。 リフォームローンの控除には確定申告が必要 住宅ローン控除やリフォーム減税を受けるには、入居した翌年に確定申告をおこないます。住宅ローン控除は10年間にわたって控除が受けられますが、会社員は最初の年に確定申告をすれば、次の年から会社の年末調整で手続きしてもらえます。 なお、固定資産税の控除を受けるには、工事完了後3ヶ月以内に改修工事内容が確認できる書類等を添付して市区町村に「固定資産税減額申告書」を提出します。該当する場合は、確定申告だけでなく市区町村への申告も忘れずおこないましょう。 リフォームで控除を受けるために必要な確定申告書類 確定申告は、翌年の2月16日から3月15日と期間が決められています。入手先が異なる複数の書類があるため、ギリギリになってあわてないよう余裕をもって準備しておきましょう。 住宅ローン控除に必要な書類 確定申告書と住宅借入金等特別控除額の計算明細書は、e-Taxで作成・提出することも可能です。また、リフォーム資金の贈与を受けた場合は、贈与税の申告書と贈与者と受贈者の関係を証明する書類（戸籍謄本）が必要です。 リフォーム減税に必要な書類 特定のリフォームで控除を受けるには、工事費用や完成後に基準を満たしていることを証明する書類が必要です。書類の種類はリフォームの種類ごとに異なるため、リフォーム業者に確認して準備しましょう。 住宅ローン控除の控除額をシミュレーション それでは、住宅ローン控除の対象となるリフォームをおこなった場合、利息や控除額はいくらになるのでしょうか。次の条件でシミュレーションしてみましょう。 借入額：500万円返済期間：15年（2023年5月から返済開始）金利：年3.0％返済方法：元利均等方式ボーナスによる返済：なし 500万円を金利3％、15年ローンで借り入れた場合、住宅ローン控除額は243,500円、毎月の返済額は34,529円となりました。さらに低金利のリフォームローンを選べば、資金が足りないときでも負担を抑えてリフォームできます。 クラウドローンで低金利のリフォームローンを探そう リフォームローンは多くの銀行で取り扱っており、金利の相場は無担保型で2～4％程度です。銀行ごとに金利は異なるため、複数のプランを比較して低金利のローンを選びましょう。 手間をかけずに低金利のリフォームローンを探すなら、クラウドローンがおすすめです。クラウドローンは、お金を借りたい人と金融機関をつなぐ金融マッチングサービス。希望の借入条件や基本情報を登録すれば、融資可能な複数の銀行から直接プランの提案を受けられます。 契約などの手続きは全てオンラインで完結するので、平日仕事を休めない方や近くに利用したい銀行がない方にもおすすめです。まずはホームページから登録して、希望の条件で借入可能か確認してみましょう。 リフォームには住宅ローン控除などのお得な制度を活用しよう リフォームローンは住宅ローンより借入までの期間が短く、審査も通りやすい傾向にあります。リフォーム資金が足りないときは利用を検討してはいかがでしょうか。 自宅をリフォームすると、工事内容によっては住宅ローン控除やリフォーム減税、固定資産税の減税、自治体の補助金などの制度が利用できます。これらを利用するには確定申告や自治体への申請が必要です。要件や必要書類などについてリフォーム業者に確認のうえ、忘れず手続きをおこないましょう。